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171090KOSDAQ

Sunic System

76,100
+3,300 (+4.53%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

同社は1990年に設立されました。KOSDAQ市場に上場しています。

同社はOLED装置の製造および販売を行っています。具体的にはOLEDディスプレイやウェアラブルデバイス向けOLEDoS装置の提供に加え、ペロブスカイト太陽電池分野への蒸着技術の適用に取り組んでいます。

事業の概要 原文

OLED(Organic Light-Emitting Diode)디스플레이는 유기물질을 활용해 자체 발광하는 디스플레이로서 2000년 초반부터 개발되기 시작하여 2016년부터 본격적으로 성장하고 있는 산업 분야입니다. 한국디스플레이산업협회에 따르면 전 세계 디스플레이 시장은 2024년 1,351억 달러에서 2029년 1,393억 달러 규모로 견조한 성장을 이어갈 것으로 전망됩니다. 특히 OLED의 비중은 2024년 40.0%에서 2029년 43.3%까지 확대되며 LCD를 대체하는 주류 기술로 완전히 자리 잡을 것으로 보입니다. 이러한 성장은 기존 스마트폰과 TV 중심의 시장 구조가 태블릿, 노트북 등 IT 기기와 차량용 전장 분야로 빠르게 확장됨에 따른 것이며, 특히 2026년 이후 고부가가치 제품군의 채택률이 급증하며 질적·양적 성장을 동시에 달성할 것으로 예상됩니다.

이러한 시장 변화의 중심에는 스마트 글라스와 XR(확장현실) 기기의 핵심 동력인 OLEDoS(OLED on Silicon) 시장의 개화가 자리하고 있습니다. 초고해상도와 경량화를 동시에 만족해야 하는 차세대 웨어러블 디바이스 산업이 가속화됨에 따라, 실리콘 웨이퍼를 기판으로 활용하는 OLEDoS 기술 수요는 폭발적으로 증가하는 추세입니다. 이는 단순한 디스플레이의 진화를 넘어 증강현실(AR) 및 가상현실(VR) 산업의 생태계를 재편하고 있으며, 기존 모바일 시장을 잇는 새로운 성장 엔진으로서 디스플레이 산업 내 OLED 비중을 획기적으로 높이는 핵심 동인이 될 것입니다.

나아가 OLED에서 검증된 초정밀 증착 기술은 차세대 에너지 산업인 페로브스카이트(Perovskite) 태양광 분야로 외연을 넓히며 새로운 시장 가치를 창출하고 있습니다. 기존 실리콘 태양전지의 효율 한계를 극복할 수 있는 페로브스카이트 패널은 유기물 증착 공정의 정밀도에 따라 상용화 여부가 결정되는바, 관련 장비 및 소재 시장은 친환경 에너지 전환 흐름과 맞물려 비약적인 성장이 예견됩니다. 결과적으로 OLED 기술의 확산은 디스플레이 영역을 넘어 미래형 모빌리티, 에너지, 웨어러블 산업 전반의 패러다임 변화를 주도하며 지속적인 시장 확대를 견인할 것으로 전망됩니다.

세계 디스플레이 시장 및 전망(출처 한국디스플레이산업협회).jpg 세계 디스플레이 시장 및 전망(출처 : 한국디스플레이산업협회)

会社の概要

가. 연결대상 종속회사 개황(1) 연결대상 종속회사 현황(요약)

(2) 연결대상회사의 변동내용

나. 회사의 법적, 상업적 명칭

회사의 명칭은 '주식회사 선익시스템'이며, 영문으로는 'SUNIC SYSTEM Co., Ltd.'로표기합니다.

다. 설립일자 및 존속기간

당사는 1990년 5월 24일에 설립 되었으며, OLED 장비 제조 및 판매를 목적으로 운영되고 있습니다.

라. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소

마. 중소기업 등 해당 여부

바. 주요사업의 내용

당사는 OLED 장비 제조 및 판매를 주요 사업으로 하고 있습니다.

사. 주요 사업의 내용 및 향후 추진하려는 신규사업

(1) 회사가 영위하는 목적 사업

(2) 향후 추진하고자 하는 사업보고서 작성기준일 현재 영위하고 있는 사업 이외에 신규로 추진하고자 하는 사업은 없습니다.

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

자. 신용평가에 관한 사항

신용등급 정의

(주1) 기업의 신용능력에 따라 AAA 등급에서 D 등급까지 10등급으로 구분 표시되며 등급 중 AA등급에서 CCC 등급까지의 6개 등급에는 그 상대적 우열 정도에 따라 +, - 기호가 첨부※ 현금흐름등급 정의

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.20)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

4.90%
[3.10%, 8.41%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 62.2%(2026-07-30)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.93
ベータ [0.73, 1.14] · KOSDAQ150 · 基準日 2026-10-02
切片
+0.322%[-0.322%, +0.966%]
決定係数
0.34
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.93[0.51, 1.34]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSDAQ150に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

2016201720182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン1,4371,2361,1808766564627416241,1295,1583,462
売上高成長率%—-14.00-4.53-25.72-25.11-29.5760.19-15.7280.93356.73—
営業利益億ウォン2341458511437-7144-41791,115647
営業利益成長率%—-37.84-41.5834.57-67.82-293.48—-191.49—1,310.54—
当期純利益億ウォン23698527123-102-32-92-281965130
当期純利益成長率%—-58.64-47.1838.53-67.58-541.05—————
支配株主純利益該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
非支配株主純利益該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
営業利益率%16.2711.767.2013.045.60-15.395.99-6.507.0021.6218.69
純利益率%16.437.904.378.153.53-22.10-4.37-14.79-24.8618.713.76
ROE該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
ROA%28.038.294.455.952.16-10.00-2.59-6.85-9.2726.402.48
負債比率%90.1029.7038.2132.5618.6127.3557.4690.17552.50154.25196.83
流動比率%165.90325.76275.14278.98385.78280.16188.95158.62105.25138.62126.05
当座比率%161.95321.82214.47235.70363.49235.29163.40119.1259.55123.7877.92
内部留保率%1,671.782,897.621,776.491,934.161,975.411,736.561,688.851,494.86970.803,006.833,458.79
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン157197-2977-134-14139-492719—
FCFマージン%1.065.778.26-3.3311.72-28.94-19.086.25-43.5913.94—
営業CF転換率%11.07181.28205.117.66564.53————100.81—
売上高設備投資比率%0.768.550.703.958.215.612.362.6913.484.92—
売上債権回転日数日—148.0105.7119.0160.7172.2124.3162.8130.043.0—
棚卸資産回転日数日—5.136.085.855.862.265.5132.6270.964.2—
仕入債務回転日数日—122.7101.2149.5128.4142.3189.2380.2557.4128.1—
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—30.440.555.288.292.00.6-84.8-156.5-20.8—
EPSウォン4,7241,844576829275-1,232-382-1,072-3,21110,959—
PER倍—13.5813.119.4926.47————4.79—
BPSウォン—15,1409,32710,07010,0718,8678,5737,5584,88915,04017,487
PBR倍—1.650.810.780.722.572.583.888.523.493.41
一株当たり配当金ウォン——100100100————1,000—
配当性向%——17.3612.0636.36————9.12—

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
5,158
売上原価
3,803
売上総利益
1,355
営業利益
1,115
販売費及び一般管理費
239
税引前利益
1,074
営業外費用
42
当期純利益
965
法人所得税費用
108

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

2016201720182019202020212022202320242025
8421,1781,1601,2011,0751,0221,2491,3483,0293,656
3992703212951692204566392,5652,218
4439088399069068027937094641,438

損益計算書

2016201720182019202020212022202320242025
1,4371,2361,1808766564627416241,1295,158
2341458511437-7144-41791,115
244123988928-102-15-95-3091,074
23698527123-102-32-92-281965
基本的一株当たり利益ウォン4,7241,844*576829275-1,232-382-1,072-3,21110,959
希薄化後一株当たり利益ウォン4,7191,967*576829275-1,232-382-1,072-3,21110,270
23498478027-101-29-97-284966

キャッシュ・フロー計算書

2016201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目23698527123-102-32-92-281965
営業活動に係る調整合計算出値-2107954-66108-6-91148-598
26177*1065131-108-12456-340973
-14-125*-79-185*-209138134-30-170-279
0233-26-20*-32-72225753249
期首現金及び現金同等物億ウォン71833553561564670295324569
8335535615646702953245691,497
現金及び現金同等物の純増減億ウォン該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし

直近の年度では営業活動と財務活動で現金が入り、投資活動に支出しました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.20です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第36期동성회계법인2025-12-31
2024적정의견第35期삼정회계법인2025-12-31
2023적정의견第34期삼정회계법인2025-12-31
2022적정第33期삼정회계법인2022-12-31
2021적정第32期삼정회계법인2022-12-31
2020적정第31期삼정회계법인2022-12-31
2019적정第30期삼정회계법인2019-12-31
2018적정第29期삼정회계법인2019-12-31
2017적정第28期삼정회계법인2019-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

配当の推移ウォン

一株当たり配当金の棒は株式分割と額面変更を遡及して現在の株式基準に揃えた値です。配当性向と配当利回りは同じ期の申告値どうしを割った比率であり、調整していません。

配当性向と配当利回り%

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年0.98
%
%
株主資本コスト9.27%
加重平均資本コスト9.09%
初期成長率2.0%
実効税率10.1%
基準会計年度2025
現在株価ウォン76,100

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル14,039-81.6%
配当割引モデル DDM14,039-81.6%
割引キャッシュフロー FCFF122,611+61.1%
割引キャッシュフロー FCFE88,920+16.8%
残余利益モデル RIM純資産または自己資本利益率なし
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.98 × 5.00% = 9.27%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = g_T = 2.00%

ゴードンモデル

P0=D0 (1+gT)r−gTP_0 = \frac{D_0\,(1 + g_T)}{r - g_T}

P_0 = 1,000 × (1 + 2.00%) / (9.27% − 2.00%) = 1,020 / 0.0727 = 14,039 ウォン

配当割引モデル DDM

P0=∑t=1NDt(1+r)t+DN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,Dt=Dt−1(1+gt)P_0 = \sum_{t=1}^{N} \frac{D_t}{(1+r)^t} + \frac{D_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad D_t = D_{t-1}(1+g_t)

D_0 = 1,000, g_1 = 2.00%, g_T = 2.00%, r = 9.27%

年次成長率配当 ウォン割引係数現在価値 ウォン
12.00%1,0200.9152934
22.00%1,0400.8376871
32.00%1,0610.7666813
42.00%1,0820.7016759
52.00%1,1040.6421709
継続価値2.00%15,5000.64219,952
合計14,039

P_0 = 14,039 ウォン

割引キャッシュフロー FCFF

FCFF0=CFO−CapEx+Int (1−τ),WACC=ED+E r+DD+E kd (1−τ)\mathit{FCFF}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \mathit{Int}\,(1-\tau),\qquad \mathit{WACC} = \frac{E}{D+E}\,r + \frac{D}{D+E}\,k_d\,(1-\tau)

基準年度キャッシュフロー FCFF

FCFF_0 = 973.0 − 253.9 + 9.9 × (1 − 10.09%) = 728.0 億ウォン

加重平均資本コスト

E = 7,276.3, D = 252.0 億ウォン; 株主資本比率 = 96.65%, 借入金比率 = 3.35%; 負債コスト k_d = 4.37%

WACC = 96.65% × 9.27% + 3.35% × 4.37% × (1 − 10.09%) = 9.09%

Vfirm=∑t=1NFCFFt(1+WACC)t+FCFFN(1+gT)(WACC−gT) (1+WACC)N,FCFFt=FCFFt−1(1+gt),P0=Vfirm−D+CashSharesV_{\text{firm}} = \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFF}_t}{(1+\mathit{WACC})^t} + \frac{\mathit{FCFF}_N (1+g_T)}{(\mathit{WACC} - g_T)\,(1+\mathit{WACC})^N},\qquad \mathit{FCFF}_t = \mathit{FCFF}_{t-1}(1+g_t),\qquad P_0 = \frac{V_{\text{firm}} - D + \text{Cash}}{\text{Shares}}
年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
12.00%742.50.9167680.7
22.00%757.40.8403636.5
32.00%772.50.7703595.1
42.00%788.00.7062556.5
52.00%803.70.6474520.3
継続価値2.00%11,568.60.64747,489.0
合計10,478.0

企業価値 = 10,478.0; 借入金控除 252.0; 現金加算 1,497.5 → 11,723.5 億ウォン

P_0 = 11,723.5 億ウォン ÷ 9,561,504 (株式数) = 122,611 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 973.0 − 253.9 + -113.5 (純借入の増減) = 605.6 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
12.00%617.70.9152565.3
22.00%630.10.8376527.7
32.00%642.70.7666492.6
42.00%655.50.7016459.9
52.00%668.60.6421429.3
継続価値2.00%9,387.00.64216,027.1
合計8,502.1

P_0 = 8,502.1 億ウォン ÷ 9,561,504 (株式数) = 88,920 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。