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278470KOSPI

APR

366,000
0 (0.00%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

同社は2014年10月10日に設立されました。本社をソウル市に置き、KOSPI市場に上場しています。

化粧品とホームビューティーデバイス事業を展開しています。化粧品はMedicube、Aprilskin、Formentなどのブランドを運営しています。デバイス事業ではMedicube Age-RブランドのBooster Proなどを提供し、研究開発から生産、販売までの一連のバリューチェーンを統合しています。

事業の概要 原文

당사는 화장품과 홈 뷰티 디바이스를 주요 사업으로 운영하고 있습니다.화장품은 메디큐브(더마 코스메틱), 에이프릴스킨(고기능 저자극 피부솔루션), 포맨트(라이프스타일 뷰티) 등의 브랜드가 있습니다. 메디큐브는 피부고민별로 라인업을 구성하고 있으며 디바이스와의 시너지 효과를 높일 수 있는 제품을 지속적으로 출시하고 있습니다. 에이프릴스킨은 당근, 카렌둘라 등 원료를 기반으로 만든 제품으로 높은 고객 만족도를 이끌고 있으며, 포맨트는 내면의 고유한 매력이 표현될 수 있게 만드는 향수, 바디워시 등의 제품을 운영하고 있습니다.홈 뷰티 디바이스는 브랜드 메디큐브 에이지알이 있으며 주요 제품은 부스터프로입니다. 당사는 홈 뷰티 디바이스 사업의 전문성을 강화하기 위해서 APR DEVICE R&D CENTER(ADC)에서 디바이스 기술을 개발하고 (주)에이피알팩토리에서 디바이스 생산을 담당하여 디바이스의 밸류체인 전 과정(기획-연구개발-생산-판매-사후관리)을 통합하였습니다.

2025년 12월 31일 기준 사업부문별 매출 비중은 화장품 및 뷰티 71%, 홈 뷰티 디바이스 27%로 구성되어 있으며, 지역별로는 국내가 20%, 해외가 80%를 차지하고 있습니다.

会社の概要

가. 연결대상 종속회사 현황(요약)

가-1. 연결대상회사의 변동내용

나. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭

당사의 명칭은 '주식회사 에이피알' 입니다. 영문으로는 "APR Co., Ltd."(약호: APR)로 표기합니다.

다. 설립일자 및 존속기간당사는 2014년 10월 10일 설립되었습니다.

라. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소- 주소: 서울특별시 송파구 올림픽로 300 롯데월드타워 36층- 전화번호: 070-4667-1770- 홈페이지 주소: https://apr-in.com/

마. 중소기업 등 해당 여부

바. 주요 사업의 내용

당사는 화장품과 홈 뷰티 디바이스를 주요 사업으로 운영하고 있습니다.화장품은 메디큐브(더마 코스메틱), 에이프릴스킨(고기능 저자극 피부솔루션), 포맨트(라이프스타일 뷰티) 등의 브랜드가 있습니다. 메디큐브는 피부고민별로 라인업을 구성하고 있으며 디바이스와의 시너지 효과를 높일 수 있는 제품을 지속적으로 출시하고 있습니다. 에이프릴스킨은 당근, 카렌둘라 등 원료를 기반으로 만든 제품으로 높은 고객 만족도를 이끌고 있으며, 포맨트는 내면의 고유한 매력이 표현될 수 있게 만드는 향수, 바디워시 등의 제품을 운영하고 있습니다.홈 뷰티 디바이스는 브랜드 메디큐브 에이지알이 있으며 주요 제품은 부스터프로입니다. 당사는 홈 뷰티 디바이스 사업의 전문성을 강화하기 위해서 APR DEVICE R&D CENTER(ADC)에서 디바이스 기술을 개발하고 (주)에이피알팩토리에서 디바이스 생산을 담당하여 디바이스의 밸류체인 전 과정(기획-연구개발-생산-판매-사후관리)을 통합하였습니다.2025년 기준 사업부문별 매출 비중은 화장품 및 뷰티 71%, 홈 뷰티 디바이스 27%로 구성되어 있습니다.

사. 신용평가에 관한 사항

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.23)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

4.33%
[3.15%, 5.76%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 31.4%(2026-07-30)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.24
ベータ [0.08, 0.39] · KOSPI200 · 基準日 2026-10-02
切片
+0.175%[-0.285%, +0.635%]
決定係数
0.05
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.29[0.02, 0.56]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSPI200に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

20182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン1,0261,5902,1992,5913,9775,2387,22815,27322,945
売上高成長率%—54.9338.3317.8353.4631.7137.98111.32—
営業利益億ウォン-60721451433921,0421,2273,6555,692
営業利益成長率%——102.30-1.36174.84165.6117.77197.88—
当期純利益億ウォン-76-1791143008151,0762,8974,322
当期純利益成長率%———44.44162.79172.2331.94169.22—
支配株主純利益億ウォン-82-3791143008151,0762,8974,322
非支配株主純利益億ウォン6300———00
営業利益率%-5.824.506.585.519.8619.8916.9823.9324.81
純利益率%-7.39-0.043.594.407.5315.5714.8918.9618.84
ROE%-110.40-3.6515.2617.2729.8841.4033.2664.9766.69
ROA%-13.07-0.118.599.0216.2728.3819.0437.5339.22
負債比率%602.41544.1177.6291.5683.6545.8874.6873.1170.07
流動比率%93.3197.16216.27180.41179.66266.49197.07228.99229.39
当座比率%47.7964.21152.37104.84113.50197.81121.46159.58132.65
内部留保率%———————11,314.8216,513.67
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン-2082138612599823413,256—
FCFマージン%-20.2513.403.890.056.5218.744.7221.32—
営業CF転換率%——161.9140.22105.60132.2573.54117.74—
売上高設備投資比率%2.560.831.921.721.431.846.231.01—
売上債権回転日数日—23.716.917.216.015.417.916.6—
棚卸資産回転日数日—151.4108.0143.7151.7152.1169.4140.8—
仕入債務回転日数日—87.478.989.384.993.9109.0108.2—
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—87.745.971.582.773.578.349.2—
EPSウォン——1,2691,6424,22111,2452,8757,76511,544
PER倍——————17.3929.7533.39
BPSウォン——————8,48611,91017,309
PBR倍——————5.8919.4022.27
一株当たり配当金ウォン———————3,590—
配当性向%———————46.23—

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
15,273
売上総利益
11,706
売上原価
3,567
販売費及び一般管理費
8,051
営業利益
3,655
税引前利益
3,643
営業外費用
12
当期純利益
2,897
法人所得税費用
746

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20182019202020212022202320242025
5816059181,2641,841*2,8735,6517,717
498511401604839*9042,4163,259
83945176601,003*1,9693,2354,458

損益計算書

20182019202020212022202320242025
1,0261,5902,1992,5913,9775,2387,22815,273
-60721451433921,0421,2273,655
-881189137389*1,0581,3333,643
-76-179114300*8151,0762,897
基本的一株当たり利益ウォン該当なし該当なし1,2691,6424,221*11,245*2,8757,765
希薄化後一株当たり利益ウォン該当なし該当なし1,2511,6214,212*11,096*2,8197,718
-78-271120299*8151,0582,880

キャッシュ・フロー計算書

20182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目-76-1791143008151,0762,897
営業活動に係る調整合計算出値-10622749-6817263-285514
-182226128463161,0787913,410
-47-48-25-72-91-283-1,097-945
261-92206914-115-48-1,817
期首現金及び現金同等物億ウォン56891752963385731,253904
891752963385731,2539041,544
現金及び現金同等物の純増減億ウォン該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし

直近の年度では営業活動で生んだ現金を投資活動と財務活動に振り向けました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.23です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第12期현대회계법인2025-12-31
2024적정의견第11期현대회계법인2025-12-31
2023적정의견第10期안진회계법인2025-12-31
2022적정第9期현대회계법인2022-12-31
2021적정第8期현대회계법인2022-12-31
2020적정第7期현대회계법인2022-12-31
2019적정第6期삼일회계법인2019-12-31
2018적정 검토第5期삼일회계법인 한영회계법인2019-12-31
2017적정第4期한영회계법인2019-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 1年0.24
%
%
株主資本コスト5.55%
加重平均資本コスト—
初期成長率34.9%
実効税率20.5%
基準会計年度2025
現在株価ウォン366,000

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル103,182-71.8%
配当割引モデル DDM208,352-43.1%
割引キャッシュフロー FCFF借入金項目の記載なし
割引キャッシュフロー FCFE504,901+38.0%
残余利益モデル RIM584,843+59.8%
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.24 × 5.00% = 5.55%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = max(64.97% × (1 − 46.23%), 0) = 34.93%

初年度はこの値から始まり、五年目に永続成長率に達するよう毎年同じ幅で下がります

ゴードンモデル

P0=D0 (1+gT)r−gTP_0 = \frac{D_0\,(1 + g_T)}{r - g_T}

P_0 = 3,590 × (1 + 2.00%) / (5.55% − 2.00%) = 3,662 / 0.0355 = 103,182 ウォン

配当割引モデル DDM

P0=∑t=1NDt(1+r)t+DN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,Dt=Dt−1(1+gt)P_0 = \sum_{t=1}^{N} \frac{D_t}{(1+r)^t} + \frac{D_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad D_t = D_{t-1}(1+g_t)

D_0 = 3,590, g_1 = 34.93%, g_T = 2.00%, r = 5.55%

年次成長率配当 ウォン割引係数現在価値 ウォン
134.93%4,8440.94744,589
226.70%6,1380.89765,509
318.47%7,2710.85046,184
410.23%8,0150.80576,458
52.00%8,1750.76346,241
継続価値2.00%234,9740.7634179,371
合計208,352

P_0 = 208,352 ウォン

残余利益モデル RIM

P0=B0+∑t=1NRIt(1+r)t+RIN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,RIt=(ROE−r) Bt−1P_0 = B_0 + \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{RI}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{RI}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad \mathit{RI}_t = (\mathit{ROE} - r)\,B_{t-1}

B_0 = 11,910 ウォン, ROE = 64.97%, 配当性向 = 46.23%, r = 5.55%, g_T = 2.00%

年次期首純資産利益資本コスト請求額残余利益割引係数現在価値
111,9107,7386617,0780.94746,705
216,07110,4428929,5500.89768,572
321,68514,0901,20312,8860.850410,959
429,26119,0121,62417,3880.805714,010
539,48325,6542,19123,4630.763417,911
継続価値674,3510.7634514,776

P_0 = 11,910 + 58,157 + 514,776 = 584,843 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 3,410.5 − 154.1 + 0.0 (純借入の増減) = 3,256.3 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
134.93%4,393.90.94744,162.9
226.70%5,567.20.89764,997.2
318.47%6,595.30.85045,608.8
410.23%7,270.20.80575,857.8
52.00%7,415.60.76345,660.8
継続価値2.00%213,135.60.7634162,700.1
合計188,987.7

P_0 = 188,987.7 億ウォン ÷ 37,430,655 (株式数) = 504,901 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。