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281820KOSPI

KC Tech

92,000
-500 (-0.54%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60
時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

同社は2017年11月1日にKC株式会社から分社化して設立され、KOSPI市場に上場しています。本社はキョンギドアンソン市に位置しています。

同社は半導体およびディスプレイ工程用の設備と素材を提供しています。半導体用のCMPおよびウェット洗浄装置、ディスプレイ用のウェットステーションやコーター、さらにセリアスラリーやシリカスラリーなどの素材を供給しています。

事業の概要 原文

당사는 2017년 11월 1일을 분할기일로 하여 주식회사 케이씨(구, 주식회사 케이씨텍)로부터 반도체 장비, 디스플레이 장비 및 소재 사업부문이 인적분할되어 설립되었습니다. 반도체 장비 제품으로는 CMP, Wet Cleaning System이 있으며, 디스플레이장비는 Wet Station, APP, CO2 Cleaner, Coater가 있습니다. 그리고 소재는 Ceria Slurry, Silica Slurry, Zirconia, Hollow Silica가 있습니다. 보고 부문에 대한 매출정보 및제품별 주요 내용은 아래와 같습니다.

1) 보고부문에 대한 매출정보 (단위 : 천원)

2) 제품별 주요 내용① 반도체 장비- CMP : Wafer를 화학적 반응과 기계적 힘을 이용하여 평탄하게 연마- Wet Cleaning System : Wafer상의 불순물 제거 ② 디스플레이 장비- Wet Station : LCD, LTPS, OLED, Flexible 등 Display 제조에서 액체를 이용하여 Cleaning, Etching, Stripping, Developing 등의 공정을 통해 패턴을 형성하고 최종 결과물을 만드는 장비의 통칭- CO2 Cleaner : 저온의 드라이아이스 스노우 입자를 노즐을 통해 고속으로 분사 하여 기판 표면의 오염물을 건식으로 제거, 세정이 가능한 친환경적인 세정 Module- Coater : LCD, LTPS, OLED, Flexible Display 제조라인에서 기판에 PR 및 Coating Material을 균일하게 도포하는 장비③ 소재- Ceria Slurry : 반도체 CMP공정에 사용되어 80nm~300nm입자와 초순수 및 Chemical이 혼합되어 만들어진 현탁액으로 연마대상의 막질을 화학적, 기계적 으로 연마하는 역할- Silica Slurry : CMP공정 중 Metal Contact / Plug & Poly 공정에 사용되는 Slurry 로서, Colloidal Silica와 기능성 Chemical을 DIW에 혼합하여 사용하는 현탁액- Zirconia : 광학분야에 사용되며 디스플레이의 휘도, 굴절률 등 광특성 향상을 위해 광학필름과 고굴절 렌즈에 응용- Hollow Silica : 저굴절, 저유전, 단열 특성을 바탕으로 Anti Glare, Low Reflection, Anti Reflection, FPCB기판, 단열필름 등에 응용

会社の概要

가. 연결대상 종속회사 현황(요약)

나. 연결대상회사의 변동내용

다. 회사의 법적, 상업적 명칭

당사의 명칭은 국문으로는 "주식회사 케이씨텍"이고, 영문으로는 "KCTECH CO.,LTD."라 표기합니다. 단, 약식으로 표기할 경우에는 "㈜케이씨텍" 으로 표기합니다.

라. 설립일자 및 존속기간

당사는 2017년 11월 1일을 분할기일로 하여 주식회사 케이씨(구, 주식회사 케이씨텍)로부터 반도체 장비, 소재 및 디스플레이 장비 사업부문이 인적분할되어 설립되었으며, 2017년 12월 5일 한국거래소 유가증권시장에 재상장되었습니다.

마. 본사의 주소, 전화번호 및 홈페이지

- 주 소 : 경기도 안성시 미양면 제2공단3길 12- 전 화 : 031-670-8000- 홈페이지 : http://www.kctech.com

바. 중소기업 등 해당 여부

사. 주요 사업의 내용 및 신규사업

당사는 반도체 및 디스플레이 공정에 사용되는 전공정 장비 및 소모성 재료의 제조 및 판매를 주력사업으로 영위하는 기업으로서 반도체 CMP/세정 장비, 디스플레이 Wet-station/Coater 장비, 반도체 Slurry 및 디스플레이 소재 등의 Line-up을 갖추고 있습니다. KCTech America Inc는 미국 지역 고객의 기술적 대응력 강화를 위해 Slurry 및 Chemical 제품 연구개발을 하고 있습니다.

아. 신용평가에 관한 사항

(*) 'CCR'은 Corporate Credit Rating의 약자로 기업신용평가를 의미함

- 기업의 신용능력에 따라 'AAA'등급에서 'D'등급까지 10등급으로 구분 표시되며, 등급 중 'AA'등급부터 'CCC'등급까지는 등급 내 우열 정도에 따라 +,- 기호가 첨부

자. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.13)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

8.02%
[5.46%, 12.13%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 53.1%(2026-07-30)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

1.05
ベータ [0.87, 1.22] · KOSPI200 · 基準日 2026-10-02
切片
+0.106%[-0.523%, +0.735%]
決定係数
0.41
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.67[0.27, 1.06]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSPI200に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

2017個別財務諸表ベース2018個別財務諸表ベース2019個別財務諸表ベース2020個別財務諸表ベース2021個別財務諸表ベース2022個別財務諸表ベース2023個別財務諸表ベース2024個別財務諸表ベース2025連結財務諸表ベースTTM連結財務諸表ベース
売上高億ウォン7513,5732,6533,1993,4453,7822,8693,8543,8294,765
売上高成長率%—375.75-25.7320.577.719.77-24.1434.34——
営業利益億ウォン139670491561521603327498600949
営業利益成長率%—381.28-26.8014.43-7.1915.81-45.8052.23——
当期純利益億ウォン112544369426419554317527534873
当期純利益成長率%—386.84-32.2015.52-1.5132.04-42.7666.20——
支配株主純利益億ウォン————————534873
非支配株主純利益億ウォン————————00
営業利益率%18.5418.7618.4917.5515.1215.9511.4012.9215.6619.92
純利益率%14.8715.2213.8913.3112.1714.6411.0513.6713.9518.32
ROE該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
ROA%4.1917.3410.9210.469.2611.466.349.598.8913.32
負債比率%30.0722.0117.0117.1017.6213.4610.4613.9713.2514.10
流動比率%277.58382.26490.70526.91502.45673.87885.43678.61714.32654.30
当座比率%238.00330.06415.39438.95416.72562.83687.07573.71586.55523.58
内部留保率%1,967.262,491.602,809.273,235.453,593.614,080.604,335.894,805.975,224.235,419.43
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン-5482272603177416137898326—
FCFマージン%-0.6413.5010.2518.865.1511.004.7723.298.52—
営業CF転換率%63.53104.00109.75169.4297.94100.1483.87189.64112.67—
売上高設備投資比率%10.092.325.003.706.783.664.502.637.19—
棚卸資産回転日数日—40.966.171.580.283.5137.1103.5——
仕入債務回転日数日——30.229.628.723.2————
EPSウォン—2,7411,8592,1182,0112,6921,5622,6152,6864,408
PER倍—3.4612.5614.5211.965.5017.169.9614.7626.11
BPS該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
PBR該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
一株当たり配当金ウォン180270200220220250180—270—
配当性向%—9.8510.7610.3910.949.2911.52—10.05—

損益の流れ億ウォン

売上高
3,829
売上原価
2,404
売上総利益
1,425
販売費及び一般管理費
825
営業利益
600
営業外収益
74
税引前利益
674
当期純利益
534
法人所得税費用
140

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

201720182019202020212022202320242025
2,6663,1353,3764,0734,5304,8335,0005,4916,005
616566491595679573473673702
2,0502,5702,8853,4783,8524,2604,5264,8185,302

損益計算書

201720182019202020212022202320242025
7513,5732,6533,1993,4453,7822,8693,8543,829
139670491561521603327498600
144679497536537705429664674
112544369426419554317527534
基本的一株当たり利益ウォン該当なし2,7411,859*2,1182,0112,6921,5622,6152,686
希薄化後一株当たり利益ウォン該当なし2,7411,859*2,1182,0112,692該当なし2,6152,685
112544369426419554317527535

キャッシュ・フロー計算書

201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目112544369426419554317527534
営業活動に係る調整合計算出値-412236296-91-5147268
71565405*722411555266999602
-27-50237-1,111-133-680181-491-1,057
-1-36-62*159-56-161-72-261-76
期首現金及び現金同等物億ウォン297198474232456161542822
7198474232456161542822292
現金及び現金同等物の純増減億ウォン4227376-242224-296382280該当なし

直近の年度では営業活動で生んだ現金を投資活動と財務活動に振り向けました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.13です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第9期한길회계법인2025-12-31
2024적정의견第8期삼정회계법인2025-12-31
2023적정의견第7期삼정회계법인2025-12-31
2022적정第6期삼정회계법인2022-12-31
2021적정第5期삼정회계법인2022-12-31
2020적정第4期삼정회계법인2022-12-31
2019적정第3期삼정회계법인2019-12-31
2018적정第2期삼정회계법인2019-12-31
2017적정第1期삼정회계법인2019-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

配当の推移ウォン

一株当たり配当金の棒は株式分割と額面変更を遡及して現在の株式基準に揃えた値です。配当性向と配当利回りは同じ期の申告値どうしを割った比率であり、調整していません。

配当性向と配当利回り%

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年1.12
%
%
株主資本コスト9.97%
加重平均資本コスト—
初期成長率2.0%
実効税率20.8%
基準会計年度2025
現在株価ウォン92,000

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル3,457-96.2%
配当割引モデル DDM3,457-96.2%
割引キャッシュフロー FCFF借入金項目の記載なし
割引キャッシュフロー FCFE20,191-78.1%
残余利益モデル RIM純資産または自己資本利益率なし
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 1.12 × 5.00% = 9.97%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = g_T = 2.00%

ゴードンモデル

P0=D0 (1+gT)r−gTP_0 = \frac{D_0\,(1 + g_T)}{r - g_T}

P_0 = 270 × (1 + 2.00%) / (9.97% − 2.00%) = 275 / 0.0797 = 3,457 ウォン

配当割引モデル DDM

P0=∑t=1NDt(1+r)t+DN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,Dt=Dt−1(1+gt)P_0 = \sum_{t=1}^{N} \frac{D_t}{(1+r)^t} + \frac{D_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad D_t = D_{t-1}(1+g_t)

D_0 = 270, g_1 = 2.00%, g_T = 2.00%, r = 9.97%

年次成長率配当 ウォン割引係数現在価値 ウォン
12.00%2750.9094250
22.00%2810.8270232
32.00%2870.7520215
42.00%2920.6839200
52.00%2980.6219185
継続価値2.00%3,8170.62192,374
合計3,457

P_0 = 3,457 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 601.6 − 275.3 + 0.0 (純借入の増減) = 326.2 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
12.00%332.80.9094302.6
22.00%339.40.8270280.7
32.00%346.20.7520260.4
42.00%353.10.6839241.5
52.00%360.20.6219224.0
継続価値2.00%4,612.50.62192,868.5
合計4,177.7

P_0 = 4,177.7 億ウォン ÷ 20,690,323 (株式数) = 20,191 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。