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034020KOSPI

Doosan Enerbility

81,100
-1,000 (-1.22%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

Doosan Enerbilityは1962年に設立され、KOSPIに上場しています。チャンウォン市に本社を置き、ドゥサングループに属しています。

同社は原子力や複合火力発電設備の設計・製作およびEPC事業を展開し、洋上風力発電機などの新再生エネルギー設備を供給しています。また、子会社を通じて建設機械や燃料電池設備などの事業も行っています。

事業の概要 原文

당사는 주조/단조를 기반으로 한 기초 소재 생산부터 원자력, 복합화력 등의 발전설비의 설계·제작 및 서비스 사업, 발전플랜트 EPC(Engineering, Procurement, Construction)를 영위하고 있으며, 해상풍력발전기 등 신재생에너지 관련 기자재를 제작하여 국내외 플랜트 시장에 공급하는 대표적인 발전설비 제작 및 시공 전문 기업입니다.

사업별로 살펴보면, 우수한 주조 및 단조 설비와 기술 역량을 바탕으로 원전의 핵심 설비인 원자로, 증기발생기, 냉각펌프를 비롯해 핵연료 취급 설비, 핵연료 운반 용기(Cask), 원자로 계통 보조기기 등 대부분의 주요 설비와 국내외 복합화력발전소에 가스 터빈, 스팀 터빈 등 핵심 주기기를 제작·공급하고 있습니다. 이와 함께 플랜트의 설계부터 기자재 제작 및 구매, 설치, 시공, 시운전에 이르는 전 과정을 일괄 수행하는 EPC 사업을 수행하고 있으며, 대형 가스터빈 기자재 공급 이후 장기유지보수 서비스 업무도 영위하고 있습니다. 더불어 해상풍력 터빈의 제작·설치 및 운영 사업과 수소 등 친환경에너지 사업으로 사업 영역을 지속적으로 확대하고 있습니다.

당사는 두산밥캣, 두산퓨얼셀 등을 연결대상 종속회사로 포함하고 있고, 두산밥캣은 연결기준으로 'Construction Equipment' 및 '유압기기'의 생산 및 판매 사업을 영위하고 있으며, 두산퓨얼셀은 발전용 연료전지 기자재 공급 및 연료전지 발전소에 대한 장기유지보수서비스 제공을 주요 사업으로 영위하고 있습니다. '25년 두산에너빌리티 부문 매출액은 7,788,916백만원, 연결대상 종속기업을 포함한 재무연결 기준 매출액은 17,057,876백만원을 기록하였습니다.

会社の概要

가. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭당사의 명칭은 두산에너빌리티주식회사(이하 "당사" 또는 "지배기업")이고, 영문명은 Doosan Enerbility Co., Ltd. 입니다.

나. 설립일자 및 존속기간당사는 1962년 9월 20일에 현대양행으로 설립되었으며 1980년 10월 중화학공업 구조조정의 일환으로 정부에 귀속되어 공기업인 한국중공업주식회사로 변경되었습니다. 정부의 민영화 방침에 따라 두산그룹에 인수되어 2001년 3월 23일 상호를 한국중공업주식회사에서 두산중공업주식회사로 변경하였습니다. 이후 2022년 3월 29일 정기주주총회 의결을 통해 상호를 두산에너빌리티주식회사로 변경하였습니다.

다. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소- 주소 : 경상남도 창원시 성산구 두산볼보로 22 (귀곡동)- 전화번호 : 055) 278-6114, 7114 (대표)

- 홈페이지 주소 : https://www.doosanenerbility.com

라. 연결대상 종속회사 개황

(1) 연결대상 종속회사 현황(요약)

(2) 연결대상회사의 변동내용

마. 중소기업 등 해당 여부

바. 주요 사업의 내용 및 신규사업

당사는 발전설비 및 담수설비, 주단조품, 건설(두산에너빌리티 부문), 건설기계 및Portable Power 장비(두산밥캣 부문), 연료전지 주기기(두산퓨얼셀 부문), 기타 등의 사업을 영위하고 있습니다.

사. 신용평가

당 기말 현재 당사는 NICE신용평가 등으로부터 BBB+ 등급을 받고 있습니다.최근 3개 사업연도의 신용평가 내역은 아래와 같습니다.

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.20)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

5.53%
[3.79%, 8.39%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 55.9%(2026-07-30)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.72
ベータ [0.59, 0.86] · KOSPI200 · 基準日 2026-10-02
切片
-0.097%[-0.502%, +0.308%]
決定係数
0.38
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.85[0.64, 1.06]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSPI200に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

20152016201720182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン162,043138,927145,188147,436155,704152,438112,836154,211175,899162,331170,579177,262
売上高成長率%—-14.274.511.555.61-2.10-25.9836.6714.06-7.715.08—
営業利益億ウォン6217,9128,30210,0069,1844,0928,77911,06114,67310,1767,6278,969
営業利益成長率%—1,174.734.9420.52-8.22-55.44114.5226.0032.65-30.65-25.05—
当期純利益億ウォン-17,509-2,155-1,980-4,301-2,236-6,2266,458-4,5315,1753,9472,0523,151
当期純利益成長率%———————-170.17—-23.73-48.02—
支配株主純利益億ウォン-10,385-1,708-3,803-5,321-5,146-8,5384,953-7,7255561,1148481,811
非支配株主純利益億ウォン-7,124-4481,8241,0212,9092,3121,5053,1934,6192,8331,2041,340
営業利益率%0.385.695.726.795.902.687.787.178.346.274.475.06
純利益率%-10.81-1.55-1.36-2.92-1.44-4.085.72-2.942.942.431.201.78
ROE%—-4.91-11.53-19.65-21.93-26.788.13-10.860.781.491.092.22
ROA%-6.42-0.87-0.79-1.73-0.90-2.432.72-1.972.101.500.751.05
負債比率%287.98263.96284.86305.27313.86259.77169.32128.66127.28125.66129.10136.43
流動比率%86.1078.0177.8884.8667.1276.1083.13100.49100.47112.33106.58103.27
当座比率%68.4763.0763.1668.4451.2561.1265.4769.9874.0181.7781.4177.22
内部留保率%431.80394.99338.07220.4453.2531.7798.6189.9588.6790.7996.04101.46
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン-4,6316,7671,5217,5815633237,4302,76416,750-2,1933,487—
FCFマージン%-2.864.871.055.140.360.216.581.799.52-1.352.04—
営業CF転換率%——————159.13—400.1161.37366.44—
売上高設備投資比率%2.402.091.911.572.421.722.522.262.252.842.36—
売上債権回転日数日—60.3——————————
棚卸資産回転日数日—62.452.354.457.258.772.660.362.671.367.3—
仕入債務回転日数日—74.946.016.312.26.2——————
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—47.8——————————
EPSウォン-10,631-1,777-3,737-4,881-3,320-3,4151,090-1,24987174132283
PER倍——————18.72—182.76100.86570.45307.06
BPSウォン—32,74030,98323,11811,6078,51111,69411,14411,11111,70312,15512,738
PBR倍—0.830.500.420.491.591.741.381.431.506.206.81
一株当たり配当金ウォン850550——————————

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
170,579
売上原価
143,146
売上総利益
27,433
販売費及び一般管理費
19,806
営業利益
7,627
営業外費用
4,359
税引前利益
3,268
当期純利益
2,052
法人所得税費用
1,216

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
272,601248,326249,298248,102247,742255,672237,205230,498246,408*263,148275,132
202,340180,097184,521186,884187,881184,607149,129129,695137,993*146,537155,039
70,26168,22864,77761,21859,86171,06588,076100,803108,415*116,611120,094

損益計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
162,043*138,927*145,188*147,436155,704152,438112,836*154,211175,899*162,331170,579
621*7,912*8,302*10,006*9,1844,0928,779*11,06114,673*10,1767,627
-15,579*-2,461*224*-1,063*-633-6,0885,702*-1,8657,385*6,5783,268
-17,509-2,155-1,980-4,301-2,236-6,2266,458-4,5315,175*3,9472,052
基本的一株当たり利益ウォン-10,631-1,777-3,737-4,881-3,320-3,4151,090-1,24987174132
希薄化後一株当たり利益ウォン-10,631-1,777-3,737-4,881-3,320-3,4151,070-1,24987174132
-14,309-2,440-372-2,715-1,364-7,69312,393-1,1895,373*9,7305,274

キャッシュ・フロー計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目-17,509-2,155-1,980-4,301-2,236-6,2266,458-4,5315,1753,9472,052
営業活動に係る調整合計算出値16,76511,8316,27314,1966,5739,1783,81910,78215,531-1,5255,466
-7449,6764,2939,8964,3372,95210,2776,25120,706*2,4227,518
-3,7978,048-4,571-7,930-5,797-5,260-12,657-711-8,166*-8,214-3,106
10,586-22,5167,036-1,101-5,30512,262-3,084-11,325-529*6,084-2,879
期首現金及び現金同等物億ウォン12,97618,93013,72519,70120,75314,41323,36819,08613,958*26,20228,983
18,93013,695*19,70120,75314,41323,36819,08613,95826,202*28,98330,810
現金及び現金同等物の純増減億ウォン5,954-5,235*5,9761,052-6,3408,955-4,282-5,12812,243*2,7811,827

直近の年度では営業活動で生んだ現金を投資活動と財務活動に振り向けました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.20です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第63期삼일회계법인2025-12-31
2024적정의견第62期삼정회계법인2025-12-31
2023적정의견第61期삼정회계법인2025-12-31
2022적정第60期삼정회계법인2022-12-31
적정第59期삼정회계법인2022-12-31
적정第58期삼정회계법인2022-12-31
2019적정第57期삼정회계법인2019-12-31
적정第56期삼정회계법인2019-12-31
적정第55期삼정회계법인2019-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

配当の推移ウォン

一株当たり配当金の棒は株式分割と額面変更を遡及して現在の株式基準に揃えた値です。配当性向と配当利回りは同じ期の申告値どうしを割った比率であり、調整していません。

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年0.86
%
%
株主資本コスト8.65%
加重平均資本コスト8.21%
初期成長率1.1%
実効税率35.0%
基準会計年度2025
現在株価ウォン81,100

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル配当なし
配当割引モデル DDM配当なし
割引キャッシュフロー FCFF10,670-86.8%
割引キャッシュフロー FCFE5,079-93.7%
残余利益モデル RIM-1,248-101.5%
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.86 × 5.00% = 8.65%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = max(1.09% × (1 − 0.00%), 0) = 1.09%

初年度はこの値から始まり、五年目に永続成長率に達するよう毎年同じ幅で下がります

残余利益モデル RIM

P0=B0+∑t=1NRIt(1+r)t+RIN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,RIt=(ROE−r) Bt−1P_0 = B_0 + \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{RI}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{RI}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad \mathit{RI}_t = (\mathit{ROE} - r)\,B_{t-1}

B_0 = 12,155 ウォン, ROE = 1.09%, 配当性向 = 0.00%, r = 8.65%, g_T = 2.00%

年次期首純資産利益資本コスト請求額残余利益割引係数現在価値
112,1551321,051-9190.9204-846
212,2871341,063-9290.8471-787
312,4211351,074-9390.7797-732
412,5561371,086-9490.7176-681
512,6931381,098-9600.6605-634
継続価値-14,7210.6605-9,722

P_0 = 12,155 + -3,680 + -9,722 = -1,248 ウォン

割引キャッシュフロー FCFF

FCFF0=CFO−CapEx+Int (1−τ),WACC=ED+E r+DD+E kd (1−τ)\mathit{FCFF}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \mathit{Int}\,(1-\tau),\qquad \mathit{WACC} = \frac{E}{D+E}\,r + \frac{D}{D+E}\,k_d\,(1-\tau)

基準年度キャッシュフロー FCFF

FCFF_0 = 7,518.0 − 4,031.0 + 3,723.1 × (1 − 35.00%) = 5,907.1 億ウォン

加重平均資本コスト

E = 519,495.1, D = 57,486.9 億ウォン; 株主資本比率 = 90.04%, 借入金比率 = 9.96%; 負債コスト k_d = 6.48%

WACC = 90.04% × 8.65% + 9.96% × 6.48% × (1 − 35.00%) = 8.21%

Vfirm=∑t=1NFCFFt(1+WACC)t+FCFFN(1+gT)(WACC−gT) (1+WACC)N,FCFFt=FCFFt−1(1+gt),P0=Vfirm−D+CashSharesV_{\text{firm}} = \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFF}_t}{(1+\mathit{WACC})^t} + \frac{\mathit{FCFF}_N (1+g_T)}{(\mathit{WACC} - g_T)\,(1+\mathit{WACC})^N},\qquad \mathit{FCFF}_t = \mathit{FCFF}_{t-1}(1+g_t),\qquad P_0 = \frac{V_{\text{firm}} - D + \text{Cash}}{\text{Shares}}
年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
11.09%5,971.40.92415,518.4
21.32%6,050.00.85405,167.0
31.54%6,143.40.78934,848.8
41.77%6,252.30.72944,560.4
52.00%6,377.30.67414,298.8
継続価値2.00%104,784.50.674170,632.2
合計95,025.6

企業価値 = 95,025.6; 借入金控除 57,486.9; 現金加算 30,810.0 → 68,348.7 億ウォン

P_0 = 68,348.7 億ウォン ÷ 640,561,146 (株式数) = 10,670 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 7,518.0 − 4,031.0 + -1,320.8 (純借入の増減) = 2,166.2 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
11.09%2,189.80.92042,015.5
21.32%2,218.60.84711,879.4
31.54%2,252.90.77971,756.5
41.77%2,292.80.71761,645.3
52.00%2,338.70.66051,544.6
継続価値2.00%35,869.80.660523,690.5
合計32,531.7

P_0 = 32,531.7 億ウォン ÷ 640,561,146 (株式数) = 5,079 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。