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KREDKRED
213420KOSDAQ

DUK SAN Neolux

30,050
-150 (-0.50%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

同社は2014年12月31日に設立されました。KOSDAQ市場に上場しており、現代重工業ターボ機械株式会社の連結子会社です。

同社はOLEDディスプレイの核心構成要素である有機発光素材の開発および生産を専門としています。製品にはBlack PDLや導電粒子が含まれます。

事業の概要 原文

[덕산네오룩스 (주)]

oled 발광재료 구조.jpg oled 발광재료 구조 white pdl과 black pdl의 비교.jpg white pdl과 black pdl의 비교 스마트폰 oled 침투율 전망치와 it용 oled 패널 출하량 전망(2023.10.19_ibk투자증권).jpg 스마트폰 oled 침투율 전망치와 it용 oled 패널 출하량 전망(2023.10.19_ibk투자증권)

[현대중공업터보기계 (주)]

会社の概要

가. 연결대상 종속회사 개황

(1) 연결대상 종속회사 현황(요약)

(2) 연결대상회사의 변동내용

참고공시 :

최초 2024년 12월 6일(정정 후: 2025년 2월 21일) 주요사항보고서(타법인주식및출자증권양수결정)(*) 현대중공업터보기계(주)의 연결대상 종속회사입니다.

나. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭

당사의 명칭은 '덕산네오룩스 주식회사'라고 표기합니다. 또한 영문으로는 'DUKSAN NEOLUX CO.,LTD'입니다.

다. 설립일자

당사는 2014년 12월 31일에 설립되었습니다.

라. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지

마. 중소기업 등 해당 여부

바. 주요 사업의 내용

[덕산네오룩스 (주)]

덕산네오룩스(주)는 OLED(Organic Light Emitting Diode) 디스플레이의 핵심 구성요소인 유기발광 소재를 전문적으로 개발 및 생산하고 있으며, 2021년에 기존 PDL 소재의 한계를 개선한 차세대 비발광 소재 'Black PDL'을 세계 최초로 개발하여 양산 및 공급하고 있습니다. 2023년에는 덕산하이메탈(주)로부터 도전입자(Conductive Particle, CP) 사업을 이관 받아 관련 신소재 개발에 박차를 가하고 있으며, 비발광 소재 분야 전반으로 사업 영역을 확대해 나가고 있습니다.

[현대중공업터보기계 (주)]

현대중공업터보기계(주)는 HD현대중공업의 엔진기계 사업부문에서 2016년 4월 분사되어 설립된 터보기계 전문회사로써, 국내 유일의 펌프 및 압축기를 아우르는 대형 터보기계 종합 공급업체입니다.

사. 신용평가에 관한 사항(1) 최근 3년간 신용평가내역

(2) 기업 신용등급의 체계 및 정의

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書（受付日 2026.03.18）に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

5.28%
[3.17%, 8.87%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 53.6%（2026-07-29）。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.84
ベータ [0.74, 0.93] · KOSDAQ150 · 基準日 2026-10-02
切片
-0.167%[-0.541%, +0.208%]
決定係数
0.47
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.75[0.56, 0.93]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSDAQ150に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

2015個別財務諸表ベース2016個別財務諸表ベース2017個別財務諸表ベース2018個別財務諸表ベース2019個別財務諸表ベース2020個別財務諸表ベース2021連結財務諸表ベース2022連結財務諸表ベース2023連結財務諸表ベース2024連結財務諸表ベース2025連結財務諸表ベースTTM連結財務諸表ベース
売上高億ウォン4034231,0049079791,4421,9141,7671,6372,1233,4433,929
売上高成長率%—4.99137.19-9.677.9247.29—-7.67-7.3429.6662.22—
営業利益億ウォン2439184203208401510449329525607762
営業利益成長率%—61.16368.6210.462.1793.21—-11.98-26.6359.3915.76—
当期純利益億ウォン2247168188192333468389358458540735
当期純利益成長率%—115.64258.8412.161.8374.05—-16.90-8.0127.8117.91—
支配株主純利益億ウォン——————468389358458532713
非支配株主純利益億ウォン——————-0-0-0-0822
営業利益率%6.049.2718.3222.4121.2127.8226.6425.3920.1124.7217.6419.38
純利益率%5.3811.0416.7020.7419.5723.1324.4722.0321.8721.5615.6718.72
ROE%——————16.3212.1510.1411.4711.7714.61
ROA%1.903.9611.2411.7310.5715.0913.9110.778.8610.127.569.44
負債比率%9.558.8521.8513.7513.3614.6117.2612.8614.4813.3651.8053.40
流動比率%775.75885.21391.15527.29488.11457.26830.061,171.06426.46529.15362.75356.77
当座比率%624.38773.18299.98355.85343.60324.34659.59993.13296.34395.04302.04274.99
内部留保率%——2,444.162,828.663,224.263,907.585,630.766,431.877,162.158,070.649,137.349,853.57
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン——931793194335345340434484—
FCFマージン%——9.311.929.5513.4417.4819.5020.7520.4714.04—
営業CF転換率%262.93195.08117.7343.37115.66127.4494.98125.76139.52128.55112.23—
売上高設備投資比率%——10.367.0813.0916.035.768.209.777.253.54—
売上債権回転日数日—20.88.35.61.41.3—14.831.315.554.7—
棚卸資産回転日数日—87.865.6124.5131.8100.1—105.2102.387.077.8—
仕入債務回転日数日—34.028.0————16.120.615.127.7—
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—74.646.0————103.8113.087.3104.8—
EPSウォン1813896997847981,3891,9461,5741,4561,8632,1652,872
PER倍—81.7535.1918.1132.9625.0928.9324.8430.5614.9016.8611.42
BPSウォン——————11,55812,89614,22016,06518,19719,656
PBR倍——————4.873.033.131.732.011.67
一株当たり配当金該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし

損益の流れ億ウォン

売上高
3,443
売上原価
2,282
売上総利益
1,161
営業利益
607
販売費及び一般管理費
553
営業外収益
36
税引前利益
643
当期純利益
540
法人所得税費用
103

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
1,1421,1811,4921,6031,8132,2093,3673,6154,0434,5237,142
100962681942142824964125115332,437
1,0431,0851,2251,4091,5991,9282,8713,2033,5323,9904,705

損益計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
4034231,0049079791,4421,9141,7671,6372,1233,443
2439184203208401510449329525607
2745184211208378563448417539643
2247168188192333468389358458540
基本的一株当たり利益ウォン181389*6997847981,3891,9461,5741,4561,8632,165
希薄化後一株当たり利益ウォン181388*6997847961,3881,9461,5741,4561,8632,165
1749170185190328472398362458537

キャッシュ・フロー計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目2247168188192333468389358458540
営業活動に係る調整合計算出値354430-1073092-2310014213166
579119782222425445489500588606
-131-37-8-177-208-277-265-376-1,411-271-591
30210-00-2-2648-81-18-8541
期首現金及び現金同等物億ウォン02282934773823895061,3361,327397713
2282934773823895061,3361,3273977131,263
現金及び現金同等物の純増減億ウォン該当なし65184-967117830-9-930315550

直近の年度では営業活動と財務活動で現金が入り、投資活動に支出しました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書（受付日 {date}）に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.18です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第12期삼일회계법인2025-12-31
2024적정의견第11期안진회계법인2025-12-31
2023적정의견第10期안진회계법인2025-12-31
2022적정第9期안진 회계법인2022-12-31
2021적정第8期태성 회계법인2022-12-31
2020적정第7期태성 회계법인2022-12-31
2019적정第6期참 회계법인 (구 세정회계법인)2019-12-31
2018적정第5期세정회계법인2019-12-31
2017적정第4期삼일회계법인2019-12-31
2016적정第3期삼일회계법인2016-12-31
2015적정第2期삼일회계법인2016-12-31
2014적정第1期삼일회계법인2016-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見（적정）、特定の事項を除いて適正と認める限定意見（한정）、適正に表示されていないと認める不適正意見（부적정）、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否（의견거절）があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年0.82
%
%
株主資本コスト8.46%
加重平均資本コスト8.08%
初期成長率11.8%
実効税率16.1%
基準会計年度2025
現在株価ウォン30,050

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル配当なし
配当割引モデル DDM配当なし
割引キャッシュフロー FCFF44,136+46.9%
割引キャッシュフロー FCFE88,031+192.9%
残余利益モデル RIM31,063+3.4%
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.82 × 5.00% = 8.46%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = max(11.77% × (1 − 0.00%), 0) = 11.77%

初年度はこの値から始まり、五年目に永続成長率に達するよう毎年同じ幅で下がります

残余利益モデル RIM

P0=B0+∑t=1NRIt(1+r)t+RIN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,RIt=(ROE−r) Bt−1P_0 = B_0 + \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{RI}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{RI}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad \mathit{RI}_t = (\mathit{ROE} - r)\,B_{t-1}

B_0 = 18,197 ウォン, ROE = 11.77%, 配当性向 = 0.00%, r = 8.46%, g_T = 2.00%

年次期首純資産利益資本コスト請求額残余利益割引係数現在価値
118,1972,1421,5396030.9220556
220,3392,3941,7206740.8501573
322,7332,6761,9237540.7838591
425,4092,9912,1498420.7227609
528,4003,3432,4029410.6664627
継続価値14,8720.66649,910

P_0 = 18,197 + 2,956 + 9,910 = 31,063 ウォン

割引キャッシュフロー FCFF

FCFF0=CFO−CapEx+Int (1−τ),WACC=ED+E r+DD+E kd (1−τ)\mathit{FCFF}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \mathit{Int}\,(1-\tau),\qquad \mathit{WACC} = \frac{E}{D+E}\,r + \frac{D}{D+E}\,k_d\,(1-\tau)

基準年度キャッシュフロー FCFF

FCFF_0 = 605.5 − 122.0 + 13.4 × (1 − 16.09%) = 494.7 億ウォン

加重平均資本コスト

E = 7,461.8, D = 628.7 億ウォン; 株主資本比率 = 92.23%, 借入金比率 = 7.77%; 負債コスト k_d = 4.37%

WACC = 92.23% × 8.46% + 7.77% × 4.37% × (1 − 16.09%) = 8.08%

Vfirm=∑t=1NFCFFt(1+WACC)t+FCFFN(1+gT)(WACC−gT) (1+WACC)N,FCFFt=FCFFt−1(1+gt),P0=Vfirm−D+CashSharesV_{\text{firm}} = \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFF}_t}{(1+\mathit{WACC})^t} + \frac{\mathit{FCFF}_N (1+g_T)}{(\mathit{WACC} - g_T)\,(1+\mathit{WACC})^N},\qquad \mathit{FCFF}_t = \mathit{FCFF}_{t-1}(1+g_t),\qquad P_0 = \frac{V_{\text{firm}} - D + \text{Cash}}{\text{Shares}}
年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
111.77%553.00.9252511.6
29.33%604.50.8560517.5
36.89%646.20.7920511.7
44.44%674.90.7327494.5
52.00%688.40.6779466.7
継続価値2.00%11,540.00.67797,823.3
合計10,325.3

企業価値 = 10,325.3; 借入金控除 628.7; 現金加算 1,262.9 → 10,959.5 億ウォン

P_0 = 10,959.5 億ウォン ÷ 24,831,179 (株式数) = 44,136 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 605.5 − 122.0 + 628.7 (純借入の増減) = 1,112.2 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
111.77%1,243.20.92201,146.2
29.33%1,359.10.85011,155.4
36.89%1,452.70.78381,138.7
44.44%1,517.30.72271,096.6
52.00%1,547.60.66641,031.3
継続価値2.00%24,447.40.666416,290.9
合計21,859.1

P_0 = 21,859.1 億ウォン ÷ 24,831,179 (株式数) = 88,031 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。

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