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071970KOSPI

HD Hyundai Marine Engine

49,100
+900 (+1.87%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

HD Hyundai Marine Engineは2001年6月15日に設立されました。同社はKOSPI市場に上場しており、HD現代グループに属しています。

同社は船舶用エンジンおよびエンジン部品事業を展開しています。ディーゼルエンジンやLNGおよびLPGの二元燃料エンジンを生産しています。また、クランクシャフトやターボチャージャーの製造、および部品の供給と保守サービスを提供しています。

事業の概要 原文

가. 주요 사업의 특성

당사의 핵심 사업인 선박 엔진 분야는 현재 디젤엔진과 이중연료 엔진을 중심으로 형성되어 있으며 최근 글로벌 해운시장을 중심으로 친환경 엔진 수요는 대형 선박을 시작으로 지속적으로 확대가 예상됩니다.

당사 또한 이러한 시장 변화에 대응하기 위해 친환경 엔진 기술 및 생산 역량 확보를 위한 투자를 진행 중입니다. 더불어 환경 규제 강화와 노후 선박 증가에 따른 신조선 발주 확대는 당사의 사업 성장과 신규 수주 기회 확보에 긍정적으로 작용할 것으로 기대됩니다.

나. 주요 사업 내용

(1) 선박엔진 사업 주기 엔진(Main Engine)은 선박운항을 위한 고출력의 추진기로서 선박 내 설치되는 핵심 기기입니다. 당사는 디젤엔진, LNG가스엔진(이중연료), LPG가스엔진(이중연료)을 생산하고 있으며, 글로벌 시장에서 선박용 저속엔진의 주요 메이커로서 자리하고 있습니다.

(2) 엔진부품 사업 선박엔진의 핵심 부품인 2ST Crankshaft(종속회사)와 터보차저를 자체생산을 하고, 주요 부품을 조달하여 판매를 하는 엔진부품 전문기업으로서 다양한 고객들에게 부품 및 서비스(A/S)를 제공하고 있습니다.

다. 사업별 매출(당기)

주) 상기표는 연결재무제표 기준으로 작성되었습니다.

라. 원재료 매입액(당기)

주) 상기표는 연결재무제표 기준으로 작성되었습니다.

마. 생산 가동률(당기)

주) 전기에 선박용 엔진과 2ST Crankshaft의 연간 생산능력 산출기준이 변경 되었습니다. 자세한 내용은 'Ⅱ. 사업의 내용 → 3. 원재료 및 생산설비 → 다. 생산능력'을 참고 바랍니다.

会社の概要

가. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭

당사의 명칭은 '에이치디현대마린엔진 주식회사'이며, 'HD현대마린엔진㈜'으로도 표기하고 있습니다. 영문 명칭은 'HD-Hyundai Marine Engine Co., Ltd.'(약호 HME)로 표기합니다.

나. 설립일자

당사는 2001년 6월 15일에 설립되었습니다.

다. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소

라. 연결대상 종속회사 개황

(1) 연결대상 종속회사 현황(요약)

주) STX에너지솔루션㈜는 전기에 청산되어 당기부터 연결대상 회사에서 제외하였습니다.

(2) 연결대상회사의 변동내용

마. 주요 사업의 내용

당기 연결재무제표 기준, 주요 사업의 매출 비중은 선박용 엔진사업이 78.9%, 선박용 엔진부품 및 서비스 사업이 21.1%이며, 주요 제품은 아래와 같습니다.

바. 신용평가에 관한 사항

주) 회사채, 기업어음에 대한 신용등급은 평가는 없었으며, 신용등급별 부여 의미는 다음 표를 참고 바랍니다.

'AA'부터 'CCC'까지는 등급내 우열에 따라 '+' 또는 '-' 를 부가함

사. 중소기업 등 해당 여부

당사는 독점규제 및 공정거래에 관한 법률에 따라 2024년 09월 02일부로 HD현대 기업집단으로 편입이 되어 중견기업에 해당되지 않습니다.

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.16)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

5.98%
[4.12%, 8.76%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 59.1%(2026-09-29)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.55
ベータ [0.41, 0.69] · KOSPI200 · 基準日 2026-10-02
切片
-0.358%[-0.873%, +0.156%]
決定係数
0.19
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.65[0.23, 1.07]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSPI200に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

20152016201720182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン10,5724,1652,5242,1482,5402,4801,6391,7932,4503,1584,0244,817
売上高成長率%—-60.60-39.39-14.9118.24-2.37-33.929.4536.6328.8827.42—
営業利益億ウォン78-2,832302-145-10723-1091131793327591,120
営業利益成長率%—-3,731.45—-147.98——-569.82—58.0485.18128.69—
当期純利益億ウォン-49-7,1837,355-1,047-35911-781413167581,6511,947
当期純利益成長率%———-114.24——-809.49—123.71139.48117.88—
支配株主純利益億ウォン-49-7,1837,355-1,047———1413167581,6511,947
非支配株主純利益該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
営業利益率%0.74-68.0011.97-6.75-4.210.94-6.656.327.3210.5118.8623.26
純利益率%-0.47-172.47291.35-48.75-14.130.44-4.787.8912.9124.0041.0340.42
ROE%——505.30-68.06———7.3614.0424.4933.7737.30
ROA%-0.35-84.5298.81-18.46-8.020.24-1.823.406.9715.3120.2719.72
負債比率%1,230.19-239.01411.37268.62244.26168.72179.56116.66101.4559.9966.6389.11
流動比率%98.9920.3070.4370.4787.8759.0074.4989.3495.08162.45161.23156.75
当座比率%75.2212.7948.4645.1048.0536.9752.9050.9351.97114.52124.70115.75
内部留保率%-32.13-1,138.05524.43513.61479.85476.63473.24510.89551.56552.59747.69491.04
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン-55-10957103-163137121-2993109361,675—
FCFマージン%-0.52-2.612.274.80-6.425.537.41-16.7012.6529.6541.63—
営業CF転換率%——1.01——1,381.16—-144.45114.96133.87109.39—
売上高設備投資比率%0.890.960.670.591.160.621.705.302.202.473.25—
売上債権回転日数日—98.060.316.94.04.77.56.432.239.437.8—
棚卸資産回転日数日—81.9149.0122.8116.7112.7133.4150.4144.5130.3124.0—
仕入債務回転日数日—————————71.566.8—
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—————————98.195.0—
EPSウォン-236-31,51833,016-18,037-1,27839-2764991,1012,4644,8675,740
PER倍——0.14——98.97—14.1910.639.9218.3910.21
BPSウォン——5,9015,4794,6306,1315,4286,7707,8939,12014,41315,390
PBR倍——0.781.030.660.630.871.051.482.686.213.81
一株当たり配当金該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
4,024
売上原価
2,998
売上総利益
1,026
営業外収益
846
営業利益
759
販売費及び一般管理費
267
税引前利益
1,605
法人所得税収益
46
当期純利益
1,651

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
14,1988,4997,4435,6724,4754,6744,3044,1634,5404,9508,147
13,13114,6135,9884,133*3,1752,9342,7642,2422,2861,8563,258
1,067-6,1141,4561,539*1,3001,7391,5401,9212,2543,0944,889

損益計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
10,5724,1652,524*2,1482,5402,4801,639*1,793*2,450*3,1584,024
78-2,832302*-145*-10723-109*113*179*332759
109-6,9757,355*-1,438*-359-102-52*157*148*2771,605
-49-7,1837,355-1,047*-35911-781413167581,651
基本的一株当たり利益ウォン-236-31,518*33,016*-18,037*-1,27839-276499*1,101*2,464該当なし
希薄化後一株当たり利益ウォン該当なし-31,518該当なし-18,037*-1,27839-276499*1,101*2,464該当なし
269-7,1817,363-1,379*-362439-2003693324191,795

キャッシュ・フロー計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目-49-7,1837,355-1,047-35911-781413167581,651
営業活動に係る調整合計算出値887,114-7,2811,163225141227-34647257155
39-6974116-134152149*-204*364*1,0141,806
23250-389692-60225239*481*-135*-241-1,450
379-263-76-353-331-44-361*-590*-186-514-11
期首現金及び現金同等物億ウォン356796712321775250584611297339598
796712321775250584611297339598943
現金及び現金同等物の純増減億ウォン439-84-391454-52533427-31542259345

直近の年度では営業活動で生んだ現金を投資活動と財務活動に振り向けました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.16です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第25期삼정회계법인2025-12-31
2024적정의견第24期삼정회계법인2025-12-31
2023적정의견第23期삼도회계법인2025-12-31
2022적정第22期삼도회계법인2022-12-31
2021적정第21期신우회계법인2022-12-31
2020적정第20期신우회계법인2022-12-31
2019적정第19期한울회계법인2019-12-31
2018적정第18期대주회계법인2019-12-31
2017적정第17期대주회계법인2019-12-31
2016적정第16期삼일회계법인2016-12-31
2015적정第15期삼일회계법인2016-12-31
2014적정第14期삼일회계법인2016-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年0.63
%
%
株主資本コスト7.51%
加重平均資本コスト—
初期成長率33.8%
実効税率0.0%
基準会計年度2025
現在株価ウォン49,100

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル配当なし
配当割引モデル DDM配当なし
割引キャッシュフロー FCFF借入金項目の記載なし
割引キャッシュフロー FCFE178,537+263.6%
残余利益モデル RIM199,156+305.6%
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.63 × 5.00% = 7.51%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = max(33.77% × (1 − 0.00%), 0) = 33.77%

初年度はこの値から始まり、五年目に永続成長率に達するよう毎年同じ幅で下がります

残余利益モデル RIM

P0=B0+∑t=1NRIt(1+r)t+RIN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,RIt=(ROE−r) Bt−1P_0 = B_0 + \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{RI}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{RI}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad \mathit{RI}_t = (\mathit{ROE} - r)\,B_{t-1}

B_0 = 14,413 ウォン, ROE = 33.77%, 配当性向 = 0.00%, r = 7.51%, g_T = 2.00%

年次期首純資産利益資本コスト請求額残余利益割引係数現在価値
114,4134,8671,0823,7850.93013,520
219,2806,5111,4485,0630.86524,380
325,7918,7091,9376,7720.80475,450
434,50011,6512,5919,0590.74856,781
546,15115,5853,46612,1190.69628,437
継続価値224,3180.6962156,175

P_0 = 14,413 + 28,569 + 156,175 = 199,156 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 1,806.0 − 130.9 + 0.0 (純借入の増減) = 1,675.1 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
133.77%2,240.80.93012,084.2
225.83%2,819.50.86522,439.3
317.88%3,323.70.80472,674.7
49.94%3,654.20.74852,735.2
52.00%3,727.30.69622,595.0
継続価値2.00%68,992.40.696248,033.9
合計60,562.3

P_0 = 60,562.3 億ウォン ÷ 33,921,495 (株式数) = 178,537 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。