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083450KOSDAQ

Global Standard Technology

53,600
-1,400 (-2.55%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60

調整後株価は、取引所が公表した基準価格から求めた係数で株式分割や併合などの企業行動を補正して表示した価格です。現金配当は反映せず、このページのリスク指標の計算にも用いません。

時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

Global Standard Technologyは2001年に設立され、キョンギドのファソン市に本社を置いています。同社はKOSDAQ市場に上場しており、15社の非上場関係会社を持つ中堅企業です。

同社は半導体やディスプレイの製造工程で使用される有害ガス浄化装置であるスクラバーと、温度調節装置であるチラーの製造を主業としています。事業構成は製品販売、役務提供、商品販売からなり、研究開発を通じて液浸冷却ソリューションの開発も行っています。

事業の概要 原文

당사는 반도체 및 디스플레이 제조공정 등에서 사용후 배출되는 유해가스를 정화 하는 가스정화장비인 Scrubber와 반도체 및 디스플레이 제조 공정상 안정적인 온도유지를 제공함으로써 공정효율을 개선하는 온도조절 장비인 Chiller 제조를 주요사업으로 영위하고 있습니다.

당사는 11개의 종속회사와 4개의 관계기업을 포함하여 15개의 계열사가 있으며, 모두 비상장사입니다. 당사가 92.96%의 지분을 보유한 주요종속회사로는 반도체설비부품 및 콜드체인시스템을 생산하는 (주)이에스티가 있습니다.

당사 제25기 경영현황으로 연결기준 매출액은 347,159백만원, 영업이익은 59,172백만원 실적으로 전년대비 매출은 약 4% 증가, 영업이익은 1% 증가하였습니다. 매출구성으로는 스크러버와 칠러를 포함하는 제품매출액은 79.3%, 용역매출 18.4%, 상품매출 2.3%의 비중을 차지하고 있습니다. 주요제품인 스크러버의 대당 단가는 전기말 121백만원보다 약 11% 증가한 134백만원으로 산출되었으며 고객사별, 옵션별 대당 단가는 변동성이 있습니다. 당사의 원재료 및 주요 부품의 경우 원재료가격의 변동성으로 캐비넷 ASS'Y는 252만원으로 약 10% 감소 하였으며, MFC의 경우는 54만원으로 약 4% 감소하였습니다.

2025년말 현재 누적생산현황으로는 스크러버 1,789대, 칠러 1,089대, 총 2,878대로 약2% 상승하였으며, 스크러버의 생산량은 전기 대비 약 13% 감소하였으며, 칠러의 생산량은 전기 대비 약 39% 증가하였습니다.당사 부설 기술연구소에서는 초저온칠러, 전기식칠러, CO₂칠러, 촉매 타입 스크러버, 에너지효율화 기술, Nox저감 기술 등 스크러버, 칠러 신제품 및 신사업 액침냉각 솔루션 개발을 고도화 하는 등 연구개발을 지속하고 있으며, 당기중 투입한 연구개발비(별도재무제표기준)는 매출액대비 5.2%인 17,415 백만원으로 전년대비 26.6% 증가하였습니다.

会社の概要

1. 연결대상 종속회사 개황 - 연결대상 종속회사 현황(요약)

1-1. 연결대상회사의 변동내용

가. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭 당사의 명칭은 "주식회사 글로벌스탠다드테크놀로지"이며, 영문으로는 Global Standard Technology, Limited (약호 GST Co.,Ltd.)로 표기됩니다.나. 설립일자 당사는 2001년 10월 01일에 설립되었습니다.다. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소ㆍ주 소 : 경기도 화성시 동탄산단6길 15-13ㆍ전 화 번 호 : 031-371-2200ㆍ홈페이지주소 : http://www.gst-in.com

라. 중소기업 등 해당 여부

당사는 보고서 작성기준일 현재 「중견기업 성장촉진및 경쟁력강화에 관한 특별법」제2조 제1호에 의한 중견기업입니다.마. 주요 사업의 내용당사는 반도체·디스플레이 등의 제조 공정에서 사용후 배출되는 유해가스를 정화하는 가스정화장비인 Scrubber와 반도체·디스플레이 공정상 안정적인 온도를 유지하여 공정효율을 개선하는 온도조절 장비인 Chiller 제조를 주요사업으로 영위하고 있습니다.

바. 계열회사의 총수, 주요계열회사의 명칭 및 상장여부당사는 보고서 작성기준일 현재 15개의 계열회사가 있으며, 모두 비상장회사입니다.

사. 신용평가에 관한 사항회사의 신용평가에 관한 사항은 다음과 같습니다.

(*) 신용평가회사의 신용등급정의

평가자의 필요에 따라 각 등급을 +,o,-로 세분화 할 수도 있습니다.(**) 신용평가회사의 현금흐름등급 정의 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정) 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.18)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

6.81%
[5.11%, 9.26%] · 基準日 2026-09-29
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 45.9%(2026-07-29)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

1.06
ベータ [0.92, 1.20] · KOSDAQ150 · 基準日 2026-10-02
切片
+0.389%[-0.093%, +0.871%]
決定係数
0.50
観測数
252
取引時点補正ベータ
1.04[0.80, 1.28]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSDAQ150に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

20152016201720182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン8449081,6281,2991,6821,6693,0453,1282,7923,4623,4723,881
売上高成長率%—7.5879.30-20.2629.56-0.8082.462.75-10.7524.000.27—
営業利益億ウォン6049223104219182464569425591592679
営業利益成長率%—-18.86356.36-53.26110.54-17.15155.6822.70-25.2938.890.15—
当期純利益億ウォン5746158103180155390476369459456558
当期純利益成長率%—-18.58239.26-34.6174.39-13.79151.5722.15-22.4024.16-0.61—
支配株主純利益億ウォン—4015396179158377468357454453556
非支配株主純利益億ウォン—6571-312813532
営業利益率%7.125.3713.678.0113.0210.8815.2418.2015.2317.0617.0417.49
純利益率%6.765.119.687.9310.689.2812.8015.2213.2313.2513.1314.39
ROE%——20.6911.8818.0014.2925.8624.0115.8217.4815.0317.25
ROA%8.185.1915.399.8113.1410.9218.9018.9013.2013.7011.8013.17
負債比率%22.9747.1030.8222.4032.3724.7036.2625.0720.0324.8026.8029.73
流動比率%338.59211.09266.78320.14286.47367.25282.40413.59454.69344.54331.66306.40
当座比率%245.80120.71161.51211.68216.14262.68211.31292.92346.82275.32258.16225.28
内部留保率%1,055.541,128.261,462.351,640.312,032.082,310.183,078.574,037.444,699.332,697.583,124.383,321.37
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン14—47-58171177139251270355288—
FCFマージン%1.68—2.90-4.4510.1410.634.578.019.6510.258.31—
営業CF転換率%118.323.42114.1822.76107.45126.4765.5766.14128.45118.6391.24—
売上高設備投資比率%6.32—8.156.261.341.113.832.067.345.473.67—
棚卸資産回転日数日—104.078.587.472.382.959.383.294.371.685.1—
EPSウォン—4581,7191,0802,0101,7884,2925,2433,9602,4792,5333,019
PER倍—11.997.184.115.079.628.773.746.966.7511.3918.32
BPSウォン——7,9378,69410,65711,87215,66320,92124,20013,93816,34217,504
PBR倍——1.560.510.961.452.400.941.141.201.773.16
一株当たり配当金ウォン——100—200150300300500300650—
配当性向%——5.82—9.958.396.995.7212.6312.1025.66—

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
3,472
売上原価
2,064
売上総利益
1,408
販売費及び一般管理費
816
営業利益
592
税引前利益
577
営業外費用
14
当期純利益
456
法人所得税費用
110
その他
11

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
6978941,0241,0501,3681,4182,0622,5182,7983,3483,863
130286241192334281549505467665817
5676087838581,0331,1371,5142,0132,3312,6833,047

損益計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
8449081,6281,2991,6821,6693,0453,1282,7923,462*3,472
6049223104219182464569425591*592
6352187115230168486594430637*577
5746158103180155390476369459456
基本的一株当たり利益ウォン該当なし4581,7191,0802,0101,7884,2925,2433,960*2,4792,533
希薄化後一株当たり利益ウォン該当なし4581,6891,0791,9641,7274,177*5,2433,935*2,4712,533
該当なし4015999183143388490341466455

キャッシュ・フロー計算書

20152016201720182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目5746158103180155390476369459456
営業活動に係る調整合計算出値10-4522-801341-134-16110585-40
67218023193196256315474544416
-90-37-115-69-45-37-194-284-397-401-136
-664-28-10-53-1-27-13-86-113
期首現金及び現金同等物億ウォン181155128191118256360424425486551
155128191118256360424425486551719
現金及び現金同等物の純増減億ウォン-26-2863-731381046406165168

直近の年度では営業活動で生んだ現金を投資活動と財務活動に振り向けました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.18です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第25期신우회계법인2025-12-31
2024적정의견第24期신우회계법인2025-12-31
2023적정의견第23期신우회계법인2025-12-31
2022적정第22期이촌회계법인2022-12-31
2021적정第21期이촌회계법인2022-12-31
2020적정第20期이촌회계법인2022-12-31
2019적정第19期이촌회계법인2019-12-31
2018적정第18期이촌회계법인2019-12-31
2017적정第17期이촌회계법인2019-12-31
2016적정第16期이촌회계법인2016-12-31
2015적정第15期이촌회계법인2016-12-31
2014적정第14期신한회계법인2016-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

配当の推移ウォン

一株当たり配当金の棒は株式分割と額面変更を遡及して現在の株式基準に揃えた値です。配当性向と配当利回りは同じ期の申告値どうしを割った比率であり、調整していません。

配当性向と配当利回り%

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-024.37%
ベータ日次 5年0.98
%
%
株主資本コスト9.24%
加重平均資本コスト9.18%
初期成長率11.2%
実効税率19.1%
基準会計年度2025
現在株価ウォン53,600

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル9,156-82.9%
配当割引モデル DDM11,230-79.0%
割引キャッシュフロー FCFF31,004-42.2%
割引キャッシュフロー FCFE26,751-50.1%
残余利益モデル RIM33,925-36.7%
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.37% + 0.98 × 5.00% = 9.24%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = max(15.03% × (1 − 25.66%), 0) = 11.18%

初年度はこの値から始まり、五年目に永続成長率に達するよう毎年同じ幅で下がります

ゴードンモデル

P0=D0 (1+gT)r−gTP_0 = \frac{D_0\,(1 + g_T)}{r - g_T}

P_0 = 650 × (1 + 2.00%) / (9.24% − 2.00%) = 663 / 0.0724 = 9,156 ウォン

配当割引モデル DDM

P0=∑t=1NDt(1+r)t+DN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,Dt=Dt−1(1+gt)P_0 = \sum_{t=1}^{N} \frac{D_t}{(1+r)^t} + \frac{D_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad D_t = D_{t-1}(1+g_t)

D_0 = 650, g_1 = 11.18%, g_T = 2.00%, r = 9.24%

年次成長率配当 ウォン割引係数現在価値 ウォン
111.18%7230.9154662
28.88%7870.8380659
36.59%8390.7671643
44.29%8750.7022614
52.00%8920.6428573
継続価値2.00%12,5670.64288,078
合計11,230

P_0 = 11,230 ウォン

残余利益モデル RIM

P0=B0+∑t=1NRIt(1+r)t+RIN(1+gT)(r−gT) (1+r)N,RIt=(ROE−r) Bt−1P_0 = B_0 + \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{RI}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{RI}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N},\qquad \mathit{RI}_t = (\mathit{ROE} - r)\,B_{t-1}

B_0 = 16,342 ウォン, ROE = 15.03%, 配当性向 = 25.66%, r = 9.24%, g_T = 2.00%

年次期首純資産利益資本コスト請求額残余利益割引係数現在価値
116,3422,4571,5109470.9154867
218,1682,7311,6791,0520.8380882
320,1993,0371,8671,1700.7671898
422,4563,3762,0751,3010.7022913
524,9663,7532,3071,4460.6428930
継続価値20,3710.642813,095

P_0 = 16,342 + 4,489 + 13,095 = 33,925 ウォン

割引キャッシュフロー FCFF

FCFF0=CFO−CapEx+Int (1−τ),WACC=ED+E r+DD+E kd (1−τ)\mathit{FCFF}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \mathit{Int}\,(1-\tau),\qquad \mathit{WACC} = \frac{E}{D+E}\,r + \frac{D}{D+E}\,k_d\,(1-\tau)

基準年度キャッシュフロー FCFF

FCFF_0 = 415.9 − 127.6 + 6.7 × (1 − 19.09%) = 293.8 億ウォン

加重平均資本コスト

E = 9,878.5, D = 122.4 億ウォン; 株主資本比率 = 98.78%, 借入金比率 = 1.22%; 負債コスト k_d = 5.45%

WACC = 98.78% × 9.24% + 1.22% × 5.45% × (1 − 19.09%) = 9.18%

Vfirm=∑t=1NFCFFt(1+WACC)t+FCFFN(1+gT)(WACC−gT) (1+WACC)N,FCFFt=FCFFt−1(1+gt),P0=Vfirm−D+CashSharesV_{\text{firm}} = \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFF}_t}{(1+\mathit{WACC})^t} + \frac{\mathit{FCFF}_N (1+g_T)}{(\mathit{WACC} - g_T)\,(1+\mathit{WACC})^N},\qquad \mathit{FCFF}_t = \mathit{FCFF}_{t-1}(1+g_t),\qquad P_0 = \frac{V_{\text{firm}} - D + \text{Cash}}{\text{Shares}}
年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
111.18%326.60.9159299.1
28.88%355.60.8389298.3
36.59%379.00.7683291.2
44.29%395.30.7037278.2
52.00%403.20.6445259.9
継続価値2.00%5,726.30.64453,690.8
合計5,117.5

企業価値 = 5,117.5; 借入金控除 122.4; 現金加算 718.9 → 5,714.0 億ウォン

P_0 = 5,714.0 億ウォン ÷ 18,430,000 (株式数) = 31,004 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 415.9 − 127.6 + -3.0 (純借入の増減) = 285.4 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
111.18%317.20.9154290.4
28.88%345.40.8380289.5
36.59%368.20.7671282.4
44.29%384.00.7022269.6
52.00%391.70.6428251.8
継続価値2.00%5,517.20.64283,546.4
合計4,930.1

P_0 = 4,930.1 億ウォン ÷ 18,430,000 (株式数) = 26,751 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。