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322000KOSPI

HD Hyundai Energy Solutions

147,300
+1,800 (+1.24%)

株価チャート

  • MA5
  • MA20
  • MA60
時価総額兆ウォン

その日の終値にこの銘柄そのものの上場株式数を掛けた値を、週ごとに一つずつ抜き出して結んだ線です。普通株と優先株を合算した値ではなく、この銘柄だけの値です。

概要

要約

同社は2016年12月21日に設立されました。KOSPI市場に上場しており、HD現代グループに属しています。

太陽光セルおよびモジュールの製造と供給を行っています。事業部門は太陽光モジュール販売、インバーター、太陽光ソリューション、保守管理サービスで構成され、忠北陰城の工場で製品を生産し、国内外の顧客に提供しています。

事業の概要 原文

당사는 지속적인 R&D 투자와 최첨단 생산 설비 확충으로 세계 최고 수준의 태양광 셀과 모듈을 생산 및 공급하고 있으며, 이러한 제품 경쟁력을 기반으로 인버터(PCS),태양광 솔루션, O&M분야로 사업을 확대하여 다양한 태양광 사업에 최적화된 솔루션과 서비스를 제공하며 태양광 에너지 산업을 선도하고 있습니다.

당사는 태양광 모듈 판매를 주력 사업으로 영위하고 있으며, 태양광 모듈 판매 비중이 전체 매출액의 75%를 차지합니다. 지속적인 고객 발굴과 마케팅 강화, 제품 경쟁력 강화를 통해, 2025년(누적) 연결기준 태양광 모듈 해외 매출 1,946.7억원, 국내 매출 1,794.8억원, 인버터 매출 852.0원, 수주계약 285.8억원, 시스템 설치 및 발전소 관리 등 용역매출 35.8억원, 기타 11.4억원의 매출 실적을 기록하였습니다. 또한, 전체 매출에서 수출금액은 1,946.7억원, 국내는 2,979.9억원이며, 수출로 발생한 매출액이 약 39%를 차지하고 있습니다.당사는 충북 음성공장에서 주요 제품인 셀과 모듈을 자체 생산하고 있으며, 해외 Top-tier 태양광 셀/모듈 제조업체와의 파트너십을 통해 추가적인 공급능력 확보 및 생산 유연성을 증대시키고 있습니다. 또한, 신규 설비투자를 통해 제품 경쟁력을 강화하는 등 지속적인 성장을 위해 매진하는 한편, 태양광 셀/모듈 제품 및 시스템 제품의 효율, 출력 향상 및 신뢰성 개선 기술 개발에 주력하고 있습니다. 이를 위해 HD현대그룹 글로벌R&D센터(GRC)내 PV R&D Center에서 연구활동을 수행하고 있으며,위탁연구를 통해 다양한 기술을 확보하고자 노력하고 있습니다.당사는 환경관련 규제 준수를 위해 노력하고 있습니다. ISO 인증기관(KIWA)으로부터 ISO 14001 인증(국제표준화기구에서 제정하는 환경경영에 관한 국제 규격)을 취득하였으며, 사업장에서 발생할 수 있는 각종 위험을 사전 예측 및 예방하여 조직의 안전보건을 체계적으로 관리하기 위한 국제 표준인 ISO 45001 인증을 취득하였습니다. 이를 바탕으로 대기관리, 수질관리, 폐기물관리 등 저탄소 녹색경영 활동을 더욱 활발히 전개해 나갈 예정입니다.

会社の概要

가. 연결대상 종속회사 개황

주요종속회사 판단기준 : 최근사업연도말 자산 총액 750억원 이상

1-1. 연결대상회사의 변동내용

나. 회사의 법적ㆍ상업적 명칭

ㆍ당사의 명칭은 '에이치디현대에너지솔루션 주식회사'라고 표기하며, 영문으로는 'HD HYUNDAI ENERGY SOLUTIONS CO.,LTD.'라고 표기합니다.

다. 설립일자

ㆍ회사의 설립일 : 2016년 12월 21일

라. 본사의 주소, 전화번호, 홈페이지 주소

마. 중소기업 등 해당 여부

당사는 『중소기업기본법 제2조ㆍ벤처기업육성에 관한 특별조치법 제 2조의 2ㆍ중견기업 성장 촉진 및 경쟁력 강화에 관한 특별법 제 2조』에 의한, 중소기업ㆍ벤처기업ㆍ중견기업에 해당되지 않습니다.

바. 주요 사업의 내용

당사는 태양광 제조업체를 넘어 Total Energy Solution Provider로서, 단결정 고효율 셀부터 모듈, 인버터 및 ESS 등의 시스템 설치까지 고객이 필요로 하는 태양광 에너지의 모든 니즈를 충족시키는 것을 목표로 하고 있습니다. 당사의 매출액(당기말 기준)은 태양광 모듈 76%, 인버터 17%, 수주계약 6% 등으로 구성되어 있습니다.

사. 신용평가에 관한 사항

당사는 최근 3년간 신용평가를 받은 이력이 없습니다.

아. 회사의 주권상장(또는 등록ㆍ지정)여부 및 특례상장에 관한 사항

2025 会計年度の事業報告書(受付日 2026.03.13)に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図は除いています。

  • 要約は原文をもとに別途作成した文章であり提出者の文章ではなく、原文と表現が異なる場合や抜けがあり得るため、併記した原文を確認してください。
  • 会社紹介は提出者が事業報告書に記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、および報告書の他の節を指す案内文は除き、内容の真偽は別途確認していません。

VaR

6.73%
[3.80%, 12.40%] · 基準日 2026-10-02
期間別VaR比較

見出しと同じ測定値を三つの期間について同じ目盛りに並べたものであり、点が推定値、横線がその区間です。三つの期間は入れ子になって観測を共有するため、三つの値は独立した三回の測定ではありません。選択した期間を強調して示します。

日次リターン分布

選択した期間の銘柄日次リターンを等幅の区間で数えたものです。縦線は上のVaR・cVaRを損失側に示したものです。公開しているVaR標本には売買停止や初回取引日などを除く規則が適用されますが、この日次リターンには適用されないため、棒と縦線は端で少し異なることがあります。

ドローダウン

最大ドローダウン 59.2%(2026-07-29)。 選択した期間において直前の高値からどれだけ下にあったかを日ごとに描いたものであり、過ぎた経路の記述です。

リスク指標がはじめてならVaR・cVaRと年率ボラティリティをやさしい言葉で説明した案内があります。リスク指標の案内を読む

特性線

0.63
ベータ [0.38, 0.89] · KOSPI200 · 基準日 2026-10-08
切片
+0.440%[-0.383%, +1.262%]
決定係数
0.10
観測数
252
取引時点補正ベータ
0.66[0.03, 1.28]
252日ローリングベータ

日次特性線の最も長い期間の上で252日の窓を一日ずつ動かした値です。KOSPI200に対するベータと銘柄超過リターンの年率変動性がいつ高まりいつ収まったかを示し、上の見出し値と異なり区間は付けません。

252日ローリング年率変動性

各点は一期間の指数超過リターンと銘柄超過リターンであり、直線はその点に当てはめた回帰線です。無リスク金利には譲渡性預金金利を用います。

財務情報

20182019202020212022202320242025TTM
売上高億ウォン3,4764,4613,9445,9329,8485,4614,2244,9275,986
売上高成長率%—28.33-11.5950.4066.03-44.55-22.6616.64—
営業利益億ウォン143221889590217535412943
営業利益成長率%—54.55-60.208.13849.63-80.54-80.031,076.88—
当期純利益億ウォン19023562-67606-291417844
当期純利益成長率%—24.03-73.57-206.94—-104.73—36,385.38—
支配株主純利益該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
非支配株主純利益該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
営業利益率%4.114.952.231.609.163.210.838.3715.76
純利益率%5.465.281.58-1.126.15-0.520.038.4614.09
ROE該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
ROA%6.874.891.36-1.109.28-0.570.037.8613.11
負債比率%16.3351.3739.3989.0571.1135.1222.7526.9636.39
流動比率%512.28227.74287.83174.09206.44343.09454.53404.10332.38
当座比率%363.60150.49186.25101.2891.39——304.28214.66
内部留保率%493.98467.63479.00463.80572.94555.05555.43630.21724.85
フリー・キャッシュ・フロー億ウォン-514-39-34590-47967471854—
FCFマージン%-14.77-0.87-8.741.52-4.8712.3416.991.10—
営業CF転換率%-213.4769.08-155.36—-57.06—73,054.2342.52—
売上高設備投資比率%3.114.516.294.631.351.542.762.50—
売上債権回転日数日—85.890.660.447.875.270.077.1—
棚卸資産回転日数日—83.0123.8104.5104.9————
仕入債務回転日数日—48.166.284.082.794.565.871.1—
キャッシュ・コンバージョン・サイクル日—120.6148.280.970.0————
EPSウォン2,3732,788556-5945,412-256103,721—
PER倍—6.1971.67—9.02—2,020.0014.70—
BPSウォン—28,38029,35228,60034,06533,17533,00737,30242,125
PBR倍—0.611.360.751.430.840.611.473.30
一株当たり配当金ウォン——200—600————
配当性向%——35.97—11.09————

連結財務諸表ベース

損益の流れ億ウォン

売上高
4,927
売上原価
3,864
売上総利益
1,062
販売費及び一般管理費
650
営業利益
412
営業外収益
27
税引前利益
439
当期純利益
417
法人所得税費用
22

売上高が当期純利益に至るまで、各段階でどこへ分かれていくかを開示金額のまま描いた図です。営業外損益は税引前利益と営業利益の差として置き、符号に応じて収益または費用として示し、ある段階の項目の合計が合わない残りはその他として別に示します。

収益の構成億ウォン

利益率の推移%

活動別キャッシュ・フロー億ウォン

財政状態の構成億ウォン

負債比率%

左の棒は資産を流動と非流動に、右の棒はその資産を賄う負債と資本に分けたもので、二本の棒の高さは同じです。

四半期業績の推移億ウォン

前年同期比の増加率%

四半期の棒はその四半期の三か月分の実績であり、年間の数値とは混ぜていません。増加率は一年前の同じ四半期が併せて掲載されている場合にのみ計算し、前の値が損失であれば空欄にしています。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル日

フリー・キャッシュ・フローの分解億ウォン

棚卸資産と売上債権の回転日数を上に、仕入債務の回転日数を下に積み、その差し引きであるキャッシュ・コンバージョン・サイクルを線で示しています。回転日数は前年との平均残高で計算するため、最も古い年度は描いていません。申告された項目がない回転日数は描かず、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは三つの項目がそろった年度にのみ示します。

営業活動によるキャッシュ・フローから有形固定資産の取得支出を差し引いた値がフリー・キャッシュ・フローであり、三本の棒はいずれも申告された符号のまま描いています。

親会社株主純利益率%

総資産回転率倍

財務レバレッジ倍

ROE%

ROEは親会社株主純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積です。三つの要素はいずれも期末残高を分母とし、利益と資本は親会社株主基準に揃えているため、積は表のROEと一致します。

財務諸表

財政状態計算書

20182019202020212022202320242025
2,7644,8124,5826,0566,5285,0214,5385,304
3881,6331,2952,8522,7131,3058411,126
2,3763,1793,2873,2033,8153,7163,6974,178

損益計算書

20182019202020212022202320242025
3,4764,4613,9445,9329,8485,4614,2244,927
143221889590217535412
140163-119-64749-34-26439
19023562-67606-291417
基本的一株当たり利益ウォン2,3732,788556-5945,412-256103,721
希薄化後一株当たり利益ウォン該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし該当なし
187233109-62612-33-19481

キャッシュ・フロー計算書

20182019202020212022202320242025
当期純利益損益計算書の項目19023562-67606-291417
営業活動に係る調整合計算出値-595-73-159431-952786833-240
-405163-97365-346758834177
-212-625133-337-106-96-138-1,240
該当なし803435133-143-300-34424
期首現金及び現金同等物億ウォン9283116491,1211,2836881,0491,404
3116491,1211,2836881,0491,404365
現金及び現金同等物の純増減億ウォン-617338472162-595362355-1,039

直近の年度では営業活動と財務活動で現金が入り、投資活動に支出しました。

前年の開示が存在しない年度は、翌年の開示が再表示した比較数値で補い、その旨を表示します。受注残高のような財務諸表外の営業指標と監査意見はこの表の対象外であり、一株当たりの数値は株式分割を遡及調整しない申告値のままです。

{year} 会計年度の事業報告書(受付日 {date})に提出者が記した文章をそのまま転記したものであり、表と図、他の節を指す案内文は除いています。

表示中の直近の年次開示の受付日は2026.03.13です。

監査意見

会計年度監査意見監査人決算日
2025적정의견第10期한영회계법인2025-12-31
2024적정의견第9期한영회계법인2025-12-31
2023적정의견第8期한영회계법인2025-12-31
2022적 정第7期한영회계법인2022-12-31
2021적 정第6期한영회계법인2022-12-31
2020적 정第5期가율회계법인2022-12-31
2019적 정第4期가율회계법인2019-12-31
2018적 정第3期삼정회계법인2019-12-31
2017적 정第2期삼정회계법인2019-12-31

監査人の名称と監査意見は提出された監査報告書の記載をそのまま転記したものであり、表現は提出者に従います。同じ会計年度が二度表示される場合は、その開示に二件の記載が含まれていたことを意味し、原典は両者を区別していません。

韓国の監査意見は四種類に分かれ、財務諸表が適正に表示されていると認める適正意見(적정)、特定の事項を除いて適正と認める限定意見(한정)、適正に表示されていないと認める不適正意見(부적정)、そして十分な監査証拠を得られず意見を表明しない意見拒否(의견거절)があります。

バリュエーション

バリュエーション倍率の推移倍

PERとPBRは各期末の終値を同じ期に申告された一株当たりの値で割った倍率であり、一株当たり利益が損失の期は空欄にしています。四半期表示は四半期の一株当たり利益に対する倍率です。

配当の推移ウォン

一株当たり配当金の棒は株式分割と額面変更を遡及して現在の株式基準に揃えた値です。配当性向と配当利回りは同じ期の申告値どうしを割った比率であり、調整していません。

配当性向と配当利回り%

PERバンドウォン

株価は修正株価であり、バンドは直近に終了した会計年度の一株当たり利益に倍率を掛けた線です。次の会計年度が終わるまで前の年度の一株当たり利益をそのまま使い、倍率は過去の年間PERの最小値と最大値の間を等間隔に分けた値です。

バリュエーションモデル

五つのモデルが同じ前提のもとで計算した一株当たりの値を現在株価と並べ、会計年度ごとにその値がどう動いたかを示します。

前提

無リスク金利国債10年物利回り · 2026-10-084.40%
ベータ日次 5年0.76
%
%
株主資本コスト8.19%
加重平均資本コスト8.16%
初期成長率2.0%
実効税率5.0%
基準会計年度2025
現在株価ウォン147,300

リスクプレミアムと永続成長率は変更できる前提であり、残りはデータと計算式から導かれる値です。

モデルモデル価格ウォン現在株価との比較
ゴードンモデル配当なし
配当割引モデル DDM配当なし
割引キャッシュフロー FCFF10,337-93.0%
割引キャッシュフロー FCFE10,502-92.9%
残余利益モデル RIM純資産または自己資本利益率なし
表の値は直近会計年度の決算数値を本日の国債利回りと現在株価で計算したものです。

配当・残余利益系ウォン

割引キャッシュフロー系ウォン

会計年度ごとの値はその年の決算数値と決算日の国債利回りで計算し、ベータは現在の値をそのまま用い、株式分割や額面変更は現在の株式基準に合わせた値です。

計算過程

上の表の値がどのように求められたかを、記号の式とこの銘柄の実際の数値を代入した段階で示します。前提パネルの値を変えるとここの数値も変わります。企業単位の金額は億ウォン、一株当たりの値はウォンです。

株主資本コスト

r=rf+β×ERPr = r_f + \beta \times \mathit{ERP}

r = 4.40% + 0.76 × 5.00% = 8.19%

初期成長率

g1=max⁡{ROE×(1−payout), 0},gt=g1+(gT−g1) t−1N−1g_1 = \max\{\mathit{ROE} \times (1 - \text{payout}),\,0\},\qquad g_t = g_1 + (g_T - g_1)\,\frac{t-1}{N-1}

g_1 = g_T = 2.00%

割引キャッシュフロー FCFF

FCFF0=CFO−CapEx+Int (1−τ),WACC=ED+E r+DD+E kd (1−τ)\mathit{FCFF}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \mathit{Int}\,(1-\tau),\qquad \mathit{WACC} = \frac{E}{D+E}\,r + \frac{D}{D+E}\,k_d\,(1-\tau)

基準年度キャッシュフロー FCFF

FCFF_0 = 177.2 − 123.0 + 2.7 × (1 − 5.02%) = 56.7 億ウォン

加重平均資本コスト

E = 16,497.6, D = 147.2 億ウォン; 株主資本比率 = 99.12%, 借入金比率 = 0.88%; 負債コスト k_d = 4.40%

WACC = 99.12% × 8.19% + 0.88% × 4.40% × (1 − 5.02%) = 8.16%

Vfirm=∑t=1NFCFFt(1+WACC)t+FCFFN(1+gT)(WACC−gT) (1+WACC)N,FCFFt=FCFFt−1(1+gt),P0=Vfirm−D+CashSharesV_{\text{firm}} = \sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFF}_t}{(1+\mathit{WACC})^t} + \frac{\mathit{FCFF}_N (1+g_T)}{(\mathit{WACC} - g_T)\,(1+\mathit{WACC})^N},\qquad \mathit{FCFF}_t = \mathit{FCFF}_{t-1}(1+g_t),\qquad P_0 = \frac{V_{\text{firm}} - D + \text{Cash}}{\text{Shares}}
年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
12.00%57.90.924653.5
22.00%59.00.854850.5
32.00%60.20.790347.6
42.00%61.40.730744.9
52.00%62.70.675642.3
継続価値2.00%1,037.60.6756701.0
合計939.8

企業価値 = 939.8; 借入金控除 147.2; 現金加算 365.1 → 1,157.7 億ウォン

P_0 = 1,157.7 億ウォン ÷ 11,200,000 (株式数) = 10,337 ウォン

割引キャッシュフロー FCFE

FCFE0=CFO−CapEx+ΔD,P0=1Shares[∑t=1NFCFEt(1+r)t+FCFEN(1+gT)(r−gT) (1+r)N],FCFEt=FCFEt−1(1+gt)\mathit{FCFE}_0 = \mathit{CFO} - \mathit{CapEx} + \Delta D,\qquad P_0 = \frac{1}{\text{Shares}}\left[\sum_{t=1}^{N} \frac{\mathit{FCFE}_t}{(1+r)^t} + \frac{\mathit{FCFE}_N (1+g_T)}{(r - g_T)\,(1+r)^N}\right],\qquad \mathit{FCFE}_t = \mathit{FCFE}_{t-1}(1+g_t)

基準年度キャッシュフロー FCFE

FCFE_0 = 177.2 − 123.0 + 17.3 (純借入の増減) = 71.4 億ウォン

年次成長率キャッシュフロー 億ウォン割引係数現在価値 億ウォン
12.00%72.90.924367.3
22.00%74.30.854363.5
32.00%75.80.789659.9
42.00%77.30.729856.4
52.00%78.90.674553.2
継続価値2.00%1,298.70.6745875.9
合計1,176.3

P_0 = 1,176.3 億ウォン ÷ 11,200,000 (株式数) = 10,502 ウォン

株主資本コストは無リスク金利にベータと株式リスクプレミアムの積を加えた値です。初期成長率は直近会計年度の自己資本利益率に内部留保率を掛けた値でありゼロを下回らないものとし、初年度のその値から五年目の永続成長率まで毎年同じ幅で下がると置きます。ゴードンモデルのみ最初から永続成長率で計算します。割引キャッシュフローは営業活動によるキャッシュフローから設備投資を差し引いた値を基準とし、FCFFは支払利息の税引後額を加えて加重平均資本コストで、FCFEは純借入の増減を加えて株主資本コストで割り引きます。残余利益モデルは一株当たり純資産に株主資本コストを上回る利益の現在価値を加えます。